日本一ソフトウェア<3851>は10月18日、公募増資などで最大4億5856万円を株式市場から調達すると発表した。調達した資金のうち、3億5000万円を短期借入金の返済に、4430万円を新規タイトル開発に向けた人材増員に関する費用にあてるという。公募増資による新株式の発行は発行済み株式総数の約14％にあたる60万株。公募増資と同時に検討する第三者割当増資では、最大で12万株の発行を計画している。公募増資と合計すると、株数は最大で16.7％増える見通しだ。
日本一ソフトウェアは同時に、代表取締役会長である北角浩一氏が保有株のうち20万株、北角会長の資産管理会社である有限会社ローゼンクイーン商会が5万株を売り出すと発表している。ローゼンクイーン商会は3月末時点で、議決権に占める所有割合が37.10％と、日本一ソフトウェアの筆頭株主だ。北角浩一氏も議決権の23.58％にあたる同社株式を保有している。
2014年3月期通期の連結業績予想の上方修正も併せて発表した（関連記事）。PlayStation3専用ゲームソフト『魔女と百騎兵』などが好調に推移したと説明している。
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