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【サイバーエージェント オンラインビデオ総研調査】2017年国内動画広告市場は対前年比63%増の1374億円に スマホ動画広告がけん引役に

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サイバーエージェント<4751>のインターネット広告事業が運営する動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研は、デジタルインファクトと共同で、国内動画広告の市場動向調査を実施した。

本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し、市場規模予測を算出している。調査結果は以下のとおり。

(以下、プレスリリースより)


■2017年 動画広告市場の背景


インターネット上で提供される動画コンテンツの多様化が進む中、スマートフォンによるユーザーの動画視聴は幅広い世代に広がり、日常習慣として定着化が進みつつあります。ユーザー同士のコミュニケーションにおける動画活用もさらに拡大し、SNSのタイムライン上で提供されるコンテンツの動画化がより一層加速しております。

また、企業とユーザーのコミュニケーションにおいても、動画コンテンツは受け入れられつつあり、企業のインターネットマーケティングにおける動画活用と高品質化が進んできました。需要増に伴い、新たな技術を備えた動画広告商品の開発・提供が進み、さらなる市場活性化の後押しにつながっています。これらを背景に、動画広告市場は前年を上回る高い水準で成長を続けており、インターネット広告市場全体の成長をけん引する存在になっていると言えます。
 

【1】動画広告市場推計 <デバイス別>


2017年の動画広告市場は、前年対比163%の1,374億円に達する見通し。
スマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長を遂げ、動画広告市場全体の約8割に。
2023年には3,485億円に達し、うちスマートフォン比率は9割を占めると予測。


2017年は、企業のマーケティング目的に合わせた動画広告の媒体やフォーマットの選択肢が広がり、需要拡大を促進しました。先進的な取り組みを行う企業においては、媒体やフォーマットに合わせた動画クリエイティブを制作し配信するなど、積極的な活用も進みつつあります。

ユーザーのスマートフォンによる動画視聴の定着を背景に、スマートフォン向けを想定した動画広告商品の開発・提供が進み、動画広告市場全体に占めるスマートフォン比率は年々拡大を続けています。2017年はまた、アプリプロモーションを目的とする動画広告の需要が大きく増加したことも、後押しの一因となりました。

これらを背景に、2017年の動画広告市場規模は、前年対比163%となる1,374億円に達する見通しです。また、これらをけん引したスマートフォン動画広告需要は前年対比190%の成長を遂げ、動画広告市場全体の約8割を占めると予測。今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2019年には2,000億円を突破し2,322億円に、2023年には3,485億円に達すると予想されます。
 
 

【2】動画広告市場推計 <広告商品別>


2016年まで主流だったインストリーム広告から、2017年はインフィード広告が大きく躍進。
2017年は前年対比2.6倍の504億円に達し、市場全体の4割弱を占める。
インフィード広告の著しい成長により、2023年には1,458億円に達し、今後、インフィード広告とインストリーム広告の2台巨頭が動画広告市場をけん引。


2017年は動画広告商品の多様化がさらに拡大しました。スマートフォンでの動画視聴を前提とした短尺の広告フォーマットをはじめ、新しいユーザー体験を提供する商品も登場。また、プロモーション目的に応じて課金形態の選択肢も増えるなど、広告主企業による動画広告利用のすそ野がさらに広がりました。

ここ数年の主流だったインストリーム広告から、2017年はインフィード広告が著しく成長し前年対比2.6倍の504億円となり、市場全体の4割弱を占めるまでに拡大しました。今後もインフィード広告のさらなる拡大は続き、2023年には1,458億円に達し、今後、インフィード広告とインストリーム広告の2台巨頭が動画広告市場をけん引すると予測します。
 
 

■動画広告市場の課題・今後


広告主企業による動画広告を活用したプロモーションは、実験的フェーズを経て本格的に投資をするフェーズにきており、動画広告の効果に対する期待はさらに高まりつつあります。広告効果の可視化ができるため、テレビCMなど他媒体と密接に連動したプロモーション展開も可能になるなど、動画広告のあらゆる活用が進みつつあります。

一方で、動画広告が不適切な媒体やコンテンツに表示されることによるブランド毀損に対する懸念の声も聞かれるなど、広告主企業からは安全性や品質の担保も強く求められています。
動画広告を安心・安全に出稿することが出来る環境整備が進み、動画広告を活用したプロモーションがより洗練されることで、動画広告市場は高い水準のまま成長を継続することが予想されます。



なお、本調査における動画広告の定義および、商品区分の定義は下記の通りです。 ・動画広告:音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。 ・インストリーム広告:動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。

・インフィード広告:サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。
音声はデフォルトでオンになっているものや、オフになっているものなど、提供事業者によりさまざま。

・インバナー広告:メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。広告枠内で自動再生されるものや、ユーザーがクリックをして再生されるもの、あるいはバナー(ピクチャー)広告をクリック後、動画プレイヤーが起動し、再生されるものなど、提供事業者によりさまざま。

・その他:コンテンツ内にアーカイブ化され、ユーザーが視聴選択をして表示されるものや、検索結果に表示された動画コンテンツの一部として表示されるもの、ゲームなどコンテンツの中に組み込まれ、ユーザーの視聴に対してインセンティブを提供する仕組みを持つものなどがある。 

■調査概要
調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2017 年8 月から 2017 年10 月
調査方法:動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:動画広告市場
調査機関:株式会社 デジタルインファクト


出典元:サイバーエージェント調べ

 
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企業情報(株式会社サイバーエージェント)

会社名 株式会社サイバーエージェント
URL http://www.cyberagent.co.jp/
設立 1998年3月
代表者 藤田晋
決算期 9月
直近業績 売上高3106億円、営業利益367億円、経常利益353億円、当期純利益136億円(2016年9月期)
上場区分 東証1部
証券コード 4751

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