IDC Japanは、国内携帯電話とスマートフォン端末の2013年1～3月期の出荷台数について、前年同期比5.9％減の956万台となり、3四半期ぶりに1000万台ラインを割り込む厳しい結果となったと発表した。
同社では、マイナス成長の要因として、国内通信事業者の販売奨励金戦略の見直しにより、端末販売台数が伸び悩んだことに加え、スマートフォン需要の成長鈍化の兆候がみられることをあげた。スマートフォン需要は、iPhoneは相変わらず好調な販売実績を維持している一方、Android 端末の出荷台数が落ち込んだという。このため、同四半期におけるスマートフォン出荷台数は前年同期比4.0％増の681万台にとどまった。
ベンダー別出荷台数シェアでは、アップルが28.2％が2四半期連続で首位を獲得。第2位と第3位に関しては、前四半期（12年10～12月）と同様、スマートフォンの販売が好転したシャープと富士通がトップ3の座を堅持した。また法人向け市場を含めて、フィーチャーフォン市場で安定した実績を維持しているパナソニックが第5位になった。
スマートフォンのベンダー別シェアでも、アップルが39.6％で首位となった。前四半期で第3位だったシャープが順位を一つ上げて第2位に、「Xperia新シリーズ」が好調なソニーが第3位にランクイン。auKDDI向けの「Butterflyシリーズ」で販売増を記録している台湾HTC社がトップ5入りを果たした。
なお、今後の見通しについて、PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村融人氏は「スマートフォン市場においては、半導体供給不足による影響で出荷台数が伸び悩んだ前年同期と比較して、2013年第2四半期（4～6月）は、リバウンド効果によりプラス成長を記録する可能性が高い。ただし、年後半にかけてスマートフォンの成長率が鈍化する可能性がある」と指摘している。
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