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東映、第1四半期の最終利益は固定資産売却益で13%増 「DBレジェンズ」やシネコン好稼働、太秦映画村やキャラクターショーなども貢献 

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東映<9605>は、8月9日、第1四半期(4月~6月)の連結決算を発表し、売上高328億円(前年同期比0.4%増)、営業利益59億円(同1.2%増)、経常利益69億円(同0.2%増)、最終利益30億円(同13.4%増)と増収増益を達成した。

同社では、アニメの北米向け配信権販売の反動減があったものの、「ドラゴンボール レジェンズ」のゲーム化権販売やティ・ジョイ運営のシネコンが好稼働だったことに加え、キャラクターショーや太秦映画村などの催事関連が好調だった。

なお、最終利益が2ケタの伸びとなったが、固定資産売却益として6億1300万円を特別利益として計上したことによる。

続く2019年3月通期は、売上高1236億円(前期比9.8%減)、営業利益167億円(同27.3%減)、経常利益192億円(同26.1%減)、最終利益80億円(同26.0%減)を見込む。
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