コロプラ、「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に6年連続で認定…クリエイターファーストの実現でより良いエンタメづくりを

コロプラ<3668>は、経済産業省と日本健康会議が共同で運営する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」に認定されたことを発表。同社の同認定は2021年から6年連続となる。

■ 良質なエンターテインメントを“持続的に”届けるために

コロプラは「"Entertainment in Real Life" エンターテインメントで日常をより楽しく、より素晴らしく」をMissionに掲げ、これまでにない新しい体験の創造に日々挑戦している。

同社では“クリエイターファースト”の考えのもと、より良いエンターテインメントを生み出すためには、まずそれを創る社員一人ひとりが心身ともに健康であることが不可欠であると考えている。

長期的に、そして持続的に良質なエンターテインメントを提供し続けるために、コロプラは、社員の健康を重要テーマの一つと位置づけ、健康経営に取り組んでいる。

■コロプラでの主な健康経営施策（※一部抜粋）

平均稼働率ほぼ100％！人気の社内マッサージ室

国家資格を保有する企業内理療師（ヘルスキーパー）が3名常駐し、従業員は週1回、就業時間内に無料で施術を受けることができる。

従業員の約8割がクリエイターという特性上、長時間のデスクワークによる腰痛や肩こりの予防・改善を目的に導入した本施策は、日々ほぼ100％の稼働率を維持し、多い時には1か月先まで予約が埋まるなど、社員から高い支持を得ている。

累計消費数3年で10万本突破！「無限バナナ」

出社した従業員がいつでも好きなだけバナナを食べることができる福利厚生。栄養価が高く、手軽にエネルギー補給ができるバナナを常備することで、日常的な健康意識の向上を図っている。

また、バナナは皮があることで直接手を触れずに食べることができ、感染症対策としても有効なため、従業員の健康配慮と感染対策の両立を考えて導入に至った。

詳細はこちら：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001775.000004473.html

カロリーコントロールも意識した冷蔵・冷凍“置き社食”の設置

オフィス内に置き社食として冷蔵・冷凍のお弁当コーナーを設置している。冷蔵の牛丼やカレー、ハンバーグ弁当のほか、高たんぱく・低カロリーの冷凍弁当"筋肉食堂DELI"を従業員価格にて購入できるように専用冷凍庫を設置し、昼食はもちろん繁忙期の補食としても従業員の食生活をサポートしている。

また、炭酸水や緑茶、紅茶、コーヒー、スープの無料自販機も設置し、従業員のランチのお供などに活用されている。

※筋肉食堂DELIはTANPAC株式会社の商品です。

毎日ラジオ体操の開催

部活動の一つであるラジオ体操部と人事部門が連携し、毎日ラジオ体操を実施している。出社している人だけでなく、在宅勤務者もオンラインで参加可能。

ラジオ体操の継続的な実施により、参加者からは「毎日継続することで代謝が上がり、悩んでいた肩こりが軽減された」「オンラインでも参加できるので、毎朝みんなと顔を合わせて健康を意識する習慣ができた」「みんなの士気が高まった」などの声が寄せられている。

感染症対策に特化したオフィス

コロナ禍をきっかけに、社員が安心して働きながらコミュニケーションがとりやすいオフィス環境を目指し、感染経路として考えられる接触感染、飛沫感染、空気感染それぞれに対応すべく科学的根拠に基づいた対策を施している。消毒液やパーテーションの設置など基本的な対策をはじめ、専門家監修による空調設備等の増強工事、床材や什器に病院でも使われていることの多い、抗ウイルス天然素材のリノリウムを採用している。

ウォーキングイベント「歩フェス（あるふぇす）」の定期開催

従業員の健康増進を目的とした社内ウォーキングイベント。参加者には景品を設けた表彰をする他、役員も率先して参加し、社員による役員の順位予想クイズをするなど、楽しみながら健康増進に取り組んでいる。2025年春の「歩フェス」優勝社員は1日当たり平均26,000歩以上歩いた。

上記以外にも、従業員の健康を推進する施策や環境づくりを積極的に進めている。

詳しくはコーポレートサイトの健康経営ページを参照。

健康経営ページ：https://colopl.co.jp/sustainability/health_management/

■健康経営優良法人認定制度について

健康経営優良法人認定制度とは、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む「健康経営」が特に優良であると、日本健康会議が認定する制度。経済産業省が創設し、大企業や中小企業を「見える化」して社会的な評価を高めることで、健康経営を普及・促進することを目的としている。