エイベックス、アニメ・映像事業の9月中間期は売上高48％増の144億円、アニメも26％増　『とんがり帽子』海外で好反響、下期は『ブラクロ』2期に期待

エイベックス<7860>のアニメ・映像事業が好調だ。2027年3月期第2四半期(中間期)の同事業の売上高は144億7700万円(前年同期比47.7%増)、営業利益は17億5800万円(同107.4%増)となった。大型実写映画の興行が好調だったことに加え、アニメ事業も売上高95億7400万円(同26.4%増)と伸長した。

同事業の売上高の内訳は、アニメが95億7400万円、実写映像が49億300万円。アニメは事業全体の約3分の2を占めており、実写映画のヒットだけでなく、アニメ事業も成長を支える大きな柱となっている。

アニメ事業の四半期ごとの売上高を見ると、1Qが47億3200万円、2Qが48億4200万円。2四半期ともに47億円を超える水準となり、中間期累計では95億7400万円に達した。アニメ単体でも着実に売上規模を拡大していることがうかがえる。

■『とんがり帽子のアトリエ』が海外で好反響 第2期制作も決定

アニメ作品では、『とんがり帽子のアトリエ』が注目される。同作は4月6日よりTVアニメの放送を開始。第1期は海外配信サービスのCrunchyroll(クランチロール)で再生回数1位を記録し、第2期の制作も決定した。

エイベックスグループは作品の音楽面にも関わっており、エンディングテーマには同社所属のNakamura Hakによる「ただ美しい呪い」を起用。また、同社グループ所属声優の石橋陽彩、熊谷俊輝も出演している。海外での反響に加え、音楽や声優などグループが持つアセットも作品に生かしている。

海外での評価や続編制作の決定は、作品の継続的な展開という点でも注目される。アニメ作品の海外配信や権利活用を進めるうえで、同作は同社の取り組みを示す作品のひとつといえそうだ。

■『おねがいアイプリ』など、異なるビジネスモデルの作品も展開

もうひとつの作品が『おねがいアイプリ』だ。同作はタカラトミーアーツのゲーム筐体と連動する子供向けコンテンツで、アニメ単体の収益だけでなく、ゲーム筐体をはじめとする関連ビジネスとの連動が重要になる。

子供向けアニメでは、アニメの放送・配信や映像商品だけで収益を確保するのではなく、玩具やゲームなどの関連ビジネスが収益を支えるケースもある。『おねがいアイプリ』も、こうしたIP展開の一例として位置づけられる。

『とんがり帽子のアトリエ』のように海外での評価や配信展開が注目される作品と、『おねがいアイプリ』のようにゲーム筐体などとの連動が重要な作品を展開している点も、同社のアニメ事業の特徴といえる。

■実写映像も大幅増収 『SAKAMOTO DAYS』『おそ松さん』がヒット

実写映像の売上高は49億300万円(同128.2%増)となった。前年同期から27億5400万円増加しており、アニメ・映像事業全体の増収額46億7200万円の過半を占めた。会社も大型実写映画の興行好調を増収増益の要因に挙げている。

上期に公開した作品では、『SAKAMOTO DAYS』が興行収入28億1000万円、観客動員203万人を突破した。主演を務めた目黒蓮はSnow Manのメンバーでもある。音楽事業ではSnow Manのシングルやライブ映像作品の販売が好調だったが、映像事業でもメンバーの俳優活動が大きな話題となった。

また、『おそ松さん 人類クズ化計画!!!!!?』も公開31日間で興行収入5億1301万9600円、観客動員約34万1000人を記録した。

作品別の売上高や利益への寄与額は開示されていないため、個別作品の業績貢献を断定することはできない。ただ、大型実写映画の興行好調が実写映像の大幅増収につながったことは、今回の決算で示された重要なポイントだ。

■アニメ・映像事業は収益規模を拡大 下期も新作を投入

アニメ・映像事業の営業利益は17億5800万円と前年同期から9億1000万円増加し、営業利益率も前年同期の8.6%から12.1%に改善した。売上高の拡大に加えて、利益面でも成長が見られる。

同社は下期には『ブラッククローバー』2nd Seasonの放送も予定している。同作は海外での人気も高く、テレビ東京が過去に公表したアニメ関連ライツの作品別ランキングでも、売上高・粗利益の上位に入った実績がある。過去には海外での配信やゲーム化権、関連楽曲なども収益に貢献しており、新シーズンを通じたIP展開の広がりにも期待がかかる。実写映像では『mentor』『RYUJI 竜二』などをラインアップしている。

四半期ごとの業績には作品の公開時期などによる振れもあるが、今回の中間期は実写映画のヒットに加え、アニメ事業も約96億円を売り上げた。海外での評価を得た作品や、関連ビジネスと連動する作品など、異なる特徴を持つIPを展開しながら、アニメ・映像事業の収益基盤を広げている。

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