電子情報技術産業協会(JEITA)が2月24日に発表した2014年1月の国内パソコン出荷台数は、前年同月比63.8%増の106万1000台となり、4カ月連続で2ケタ増を達成した。
出荷台数のうち、デスクトップが35万6000台(同77.4%増)、ノート型が70万4000台(同57.6%増)で、ノート型比率は66.4%であった。1月単月としても、過去最高の実績となったとのこと。
また出荷金額は821億円(同82.3%)となった。うちデスクトップが269億円(同82.4%増)、ノート型が553億円(同82.2%)となった。
マイクロソフトの「ウィンドウズXP」のサポートが4月に終わるほか、増税前とあって企業を中心にパソコンの買い替えが進んだようだ。
なお、この調査には、アップルジャパン、NEC、オンキヨー、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、ユニットコム、レノボ・ジャパンの合計11社が参加している。
出荷台数のうち、デスクトップが35万6000台(同77.4%増)、ノート型が70万4000台(同57.6%増)で、ノート型比率は66.4%であった。1月単月としても、過去最高の実績となったとのこと。
また出荷金額は821億円(同82.3%)となった。うちデスクトップが269億円(同82.4%増)、ノート型が553億円(同82.2%)となった。
マイクロソフトの「ウィンドウズXP」のサポートが4月に終わるほか、増税前とあって企業を中心にパソコンの買い替えが進んだようだ。
なお、この調査には、アップルジャパン、NEC、オンキヨー、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、ユニットコム、レノボ・ジャパンの合計11社が参加している。