DEAとNPO法人「D×P」が孤立する若者支援でタッグ　プレイして稼ぐP2Eゲームで社会的自立のきっかけに

Digital Entertainment Asset(DEA)は、家庭内不和・経済的困難・不登校など様々な境遇にある10代の孤立を解決する認定NPO法人「DXP（ディーピー、以下DxP）」が、同社が運営する『PlayMining』プラットフォーム上の
Play to Earnゲームを利用して、若者を支援することを発表した。

DEAは以前よりNPO法人高卒支援会とのパートナーシップを行っている。

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今回の取組内容に関しては以下の通り。

■取り組みの内容
投資家が所有する『PlayMining』上のデジタル資産・ゲームアイテムのNFTを「DXP」に貸与し、「DXP」の管理のもと、在籍する若者にPlay to Earnゲームの世界を体験する。

「DXP」は、Play to Earnゲームにより獲得した報酬を団体の運営資金として活用し、また報酬の一部をゲームをプレイしてくれた若者に還元する計画。

この取り組みは、Play to Earnゲームを通して、若者が「自分でお金を稼ぐ経験」を積み、社会的自立への一歩を踏み出すきっかけとなることが期待されている。

※DEAが運営するPlay to Earnゲームを利用する場合、原則、18歳未満の方は法定代理人となる保護者（親権者）の同意が必要となります。本取り組みは、18歳以上の若者を対象として実施している。

<以下プレスリリースより>

■取り組みの背景と目的
若者を取り巻く社会課題として、「10代の孤立」がある。
これは、不登校・中退・家庭内不和・経済的困難・いじめ・虐待・進路未定・無業など様々な理由によって、 いくつかの安心できる場や所属先を失ったときに起きています。

特に、経済的に困難な状況にある人ほど誰かと繋がりづらい傾向にあるということが、 内閣府による平成29年版子供・若者白書の調査でも明らかになっています。また、若者が抱える経済的困難の背景の一つとして、新型コロナに起因する雇用への影響も大きく、若者の生活苦が想像以上に深刻な状況です。

Play to Earnは、ゲームを通じて収入を得るという新しい働き方でもあり、スカラーシップ制度と呼ばれる仕組みを利用することで、 雇用を生み出し、貧困解決など持続可能な社会・経済活動の実現にも繋がる点が今世界で注目されています。

また、DEAが発行する独自の暗号資産DEAPcoin（以下、DEP）が日本の暗号資産取引所「BITPOINT」に上場したことにより、日本国内でも安心安全な「Play to Earn」が可能となりました。

今回の取り組みは、このPlay to Earnゲームにおけるスカラーシップ制度を利用し、 経済的・環境的に困難を抱える若者に「お金を稼ぐ機会」を提供することで、 彼らの孤独や不安を解消し、社会参加への一歩を踏み出すきっかけになればという思いから実現いたしました。

DEAは今後もESGの観点でのPlay to Earnの活用に積極的に取組み、単にお金を稼ぐだけでない、新たな社会貢献のモデルの構築にチャレンジして参ります。