株価ニュースでは、「ETFに資金流入」「IPOが初値高騰」「TOBを実施」「REIT市場が堅調」といった、金融商品や制度に関する用語が頻繁に登場する。
これらは個別株とは異なる特徴を持つ投資商品や、企業の買収・資金調達に関わる制度であり、市場全体の動向を理解するうえでも重要なキーワードだ。
第9回となる今回は、ニュースやマーケット解説でよく目にする金融商品・制度に関する基本用語をわかりやすく解説する。
■投資商品に関する用語
・ETF（上場投資信託）
株式のように証券取引所で売買できる投資信託。日経平均株価やTOPIXなど特定の指数に連動する商品が多い。
・投資信託
投資家から集めた資金を運用会社が株式や債券などに投資する金融商品。
・インデックスファンド
日経平均株価やTOPIXなど、市場指数と同じ値動きを目指す投資信託。
・アクティブファンド
市場平均を上回る運用成果を目指す投資信託。
・REIT（リート）
オフィスビルや商業施設、住宅などの不動産へ投資する金融商品。不動産投資信託とも呼ばれる。
・J-REIT
日本国内の不動産へ投資するREIT。
■株式公開・資金調達に関する用語
・IPO（新規株式公開）
企業が初めて証券取引所へ上場し、株式を一般投資家へ公開すること。
・新規上場
企業が証券取引所へ新たに上場すること。
・初値
IPO銘柄で最初に成立した株価。
・公募価格
IPOで投資家へ販売される価格。
・公募増資
新たな株式を発行して資金調達すること。
・売出し
既存株主が保有株式を市場へ売却すること。
■企業再編・M&Aに関する用語
・TOB（株式公開買付け）
市場外で一定期間・一定価格により株式を買い集める制度。
・MBO（経営陣による買収）
経営陣が自社株を取得し、経営権を確保すること。
・M&A
企業の合併や買収を行うこと。
・子会社化
他社を支配下に置くこと。
・完全子会社化
対象企業の株式を100％取得すること。
・スクイーズアウト
少数株主の株式を取得し、株主を一本化する手続き。
■株主に関する制度
・株主優待
企業が株主へ自社商品やサービスなどを提供する制度。
・権利確定日
配当や株主優待を受ける権利が確定する日。
・権利付き最終日
権利を得るために株式を保有しておく必要がある最終売買日。
・権利落ち日
配当や株主優待の権利が得られなくなる最初の営業日。
・株式分割
1株を複数株へ分割すること。
・株式併合
複数株を1株へまとめること。
■ニュース記事でよく使われる表現
・ETFに資金流入
ETFへ投資資金が集まること。
・IPOが初値高騰
新規上場銘柄の初値が公募価格を大きく上回ること。
・TOBを発表
企業が株式公開買付けを実施すること。
・M&Aを実施
企業買収や合併を行うこと。
・株式分割を発表
株式数を増やすことを公表したこと。
・権利落ちで下落
配当や優待の権利がなくなり株価が下落すること。
・REIT市場が堅調
不動産投資信託全体が堅調に推移していること。
・インデックスファンドへの資金流入
指数連動型ファンドへ投資資金が集まること。
＜ニュースや市況解説で頻出の表現例＞
「新規上場したIPO銘柄は公募価格の2倍で初値を付けた」
「同社はTOBを実施し、完全子会社化を目指すと発表した」
「ETFへの資金流入が続き、日経平均株価を押し上げた」
「新NISAの普及でインデックスファンドへの資金流入が拡大している」
「J-REIT市場は金利動向を受けて軟調な展開となった」
「株式分割の発表を受けて個人投資家の買いが集まった」
「権利付き最終日を前に配当取りの買いが入った」
「M&Aによる事業拡大への期待から株価が急伸した」
ETFや投資信託、REITは、個別株だけでは実現しにくい分散投資を行える金融商品として、多くの投資家に利用されている。また、IPOやTOB、M&Aなどは企業の成長戦略や再編に深く関わる制度であり、株価に大きな影響を与えることも少なくない。
今回紹介した用語を理解しておけば、株価ニュースや企業リリースで語られる金融商品の特徴や企業再編の動きをより正確に読み解けるようになるだろう。
<PR>エンタメ業界特化の転職支援サービス「エンターエンタ」 非公開のハイクラス案件も
転職支援サービス「エンターエンタ」では、「gamebiz」の取材・情報発信を通じて蓄積してきた企業理解をもとに、事業フェーズやプロジェクト特性を踏まえたマッチングを行ってまいります。職種は、プロデューサー、ディレクター、マーケター、運営など、幅広いポジションに対応していく予定です。
なお、現在公開中の求人情報のほかにも登録者限定のハイクラス案件などの非公開求人も用意しています。
