2月4日付けの日本経済新聞朝刊は、2010年4-12月期連結決算で、民放キー局5社のうち、4社の純利益が増加した、と報じている。
報道によれば、企業が機動的に投入できるスポット広告の回復が顕著だったことに加え、番組製作費や経費の削減などの効果も寄与したとのこと。ただし、TBSHDのみ純利益が減少したが、投資有価証券評価損が響いたため。
なお、スポット広告については、自動車や金融、携帯ゲームなど幅広い業種で広告出稿が回復しているが、企業の固定費抑制意欲は強く、番組に提供するタイム広告で前年実績を上回ったのはテレビ朝日のみだった、としている。 2月4日付けの日本経済新聞朝刊は、2010年4-12月期連結決算で、民放キー局5社のうち、4社の純利益が増加した、と報じている。
報道によれば、企業が機動的に投入できるスポット広告の回復が顕著だったことに加え、番組製作費や経費の削減などの効果も寄与したとのこと。ただし、TBSHDのみ純利益が減少したが、投資有価証券評価損が響いたため。
なお、スポット広告については、自動車や金融、携帯ゲームなど幅広い業種で広告出稿が回復しているが、企業の固定費抑制意欲は強く、番組に提供するタイム広告で前年実績を上回ったのはテレビ朝日のみだった、としている。 
