2022年の世界ゲーム市場は欧米軟調で7%減の26.8兆円 国内は家庭用ゲーム好調で1.4%増の2兆円、オンラインも微増 『ファミ通ゲーム白書2023』発刊

角川アスキー総合研究所は、この日(8月29日)、2022年の世界ゲームコンテンツ市場規模について、同一為替レートで前年比7.0%減の26兆8005億円だったとする調査結果を発表した。最大の理由は欧米市場の軟調で、モバイル・家庭用・PCのいずれも10%以上のマイナスとなったという。これはインフレの加速による可処分所得の減少や、巣ごもり需要からの反動が影響していると見受けられる。しかし、アジアではその影響が比較的小さく、日本の家庭用ゲームや中国のPCゲームが健闘。市場を下支えしたという。
 

※同一為替レートでの前年比は、2022年の期中平均レート131.64円(米ドル)で換算。

 

国内ゲーム市場規模は前年比1.4%増の2兆316億円
2022年の日本国内ゲーム市場規模は前年比1.4%増と、海外を横目に一定の成長を見せた。2021年は横ばいだったが、ハードとソフトの両輪がうまく回り、家庭用ゲームハード市場が同3.4%増の2098億円、家庭用ゲームコンテンツ(ソフト)市場が同5.9%増の3893億円と成長をけん引した。Nintendo Switch向けの大型タイトルが好結果を残したことや、プレイステーション5とXbox Series X/Sの普及が進み始めたことが理由と考えられる。 

※家庭用ハード……Nintendo Switch、プレイステーション5などの家庭用(コンシューマー)ゲーム機本体。
※家庭用ソフト……家庭用ゲーム機で動作するゲームコンテンツ。
※オンラインプラットフォーム……スマートフォン、タブレット、PCなど、ネットワーク接続を前提にゲームコンテンツが動作するプラットフォーム。ただし、家庭用ゲーム全体の市場規模を明確にするため、下記のグラフに限って家庭用ゲーム機向けのオンライン市場は「家庭用ソフト」に含めている。

 

国内のゲーム人口は、前年比2.4%減の5400万人と推計
2022年の国内ゲーム人口は、5000万台こそキープしたものの、2021年の5535万人から前年比2.4%減と若干数字を落とした。Nintendo Switchのビッグタイトルが貢献した家庭用ゲームは前年比2.5%増の2856万人と伸びているが、これまで順調にユーザー数を伸ばしてきたアプリは同7.4%減、巣ごもりからの脱却の影響が大きいPCゲームも同12.2%減となった。

 

国内オンラインゲームコンテンツ市場規模は前年比0.9%増の1兆6568億円
国内オンラインプラットフォームにおけるゲームコンテンツ市場は、微増ながら1兆6568億円と拡大。ゲームアプリ市場は前年の大ヒットに匹敵するタイトルがなく、前年比4.4%減の1兆2433億円となったが、変わらず国内ゲーム市場で大きな割合を占めている。一方PCゲーム市場規模は、大型タイトルの登場や海外プラットフォームの国内におけるダウンロード販売の拡大を受けて、前年比43.2%増の1892億円と順調に拡大している。

 

なお、データの詳細などについては、角川アスキー総合研究所が本日発売した国内外ゲーム業界のデータ年鑑『ファミ通ゲーム白書2023』で確認できる。本書は、日本国内と北米、欧州、アジアといった海外主要地域別のゲーム市場について、豊富な最新データと大規模なアンケート結果をもとに、ゲーム・エンターテイメント業界の最新動向を分析したデータ年鑑。

 

■ファミ通ゲーム白書2023
発行・編:角川アスキー総合研究所
発売日:2023年8月29日
価格:書籍版5万0600円(税/送料込)
PDF版(CD-ROM)版 4万4000円(税/送料込)
PDF(CD-ROM)+書籍 セット版9万0200円(税/送料込)
判型・頁数: A4、382ページ
販売ページ: https://ebten.jp/eb-store/69/
*当年鑑はオンラインショッピングサイト「ebten」のみの販売となる。
*電子版は主要電子書籍ストアで同日発売。

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株式会社KADOKAWA
http://www.kadokawa.co.jp/

会社情報

会社名
株式会社KADOKAWA
設立
1954年4月
代表者
代表執行役社長CEO 夏野 剛/代表執行役CHRO兼CLMO 山下 直久
決算期
3月
直近業績
売上高2581億900万円、営業利益184億5400万円、経常利益202億3600万円、最終利益113億8400万円(2024年3月期)
上場区分
東証プライム
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9468
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