日本経済新聞は、任天堂<7974>が「Nintendo Switch」の後継機を2025年3月にも発売するとの特報を出した。報道によると、Switchと同様、据え置き型と携帯型として機能するとのこと。業界では24年の発売を予想する声が多かったが、転売防止対策などで初期在庫や発売当初の有力ソフトの品ぞろえを確保することを優先したという。
転売対策は、メーカーや流通業者にとっては重要な問題だ。一般的に価格が過剰に上昇して必要以上に支出を強いられるだけでなく、本来流通すべき商品が流通せず必要な人に行き渡らない。そして流通業者にとっては消費者からの信頼が損なわれる問題もある。
ゲームとして致命的な問題は、プラットフォームとして十分に機能せず、ゲームソフトのメーカーが供給に二の足を踏む可能性があることだろう。せっかく高価なハードウェアを買ったものの、魅力的なゲームタイトルが供給されない問題も出てくる可能性がある。
これまで様々な対策が講じられているが、根本的な対策は、製品供給を潤沢にして、希少にせず、誰でも買えるようにすることだ。この報道が正しければ、任天堂は転売対策に王道ともいえる手法を取ると言える。
詳細は下記リンク先を参照してほしい。
会社情報
- 会社名
- 任天堂株式会社
- 設立
- 1947年11月
- 代表者
- 代表取締役社長 古川 俊太郎／代表取締役 フェロー 宮本 茂
- 決算期
- 3月
- 直近業績
- 売上高1兆6016億円、営業利益5043億円、経常利益6010億円、最終利益4327億円（2023年3月期）
- 上場区分
- 東証プライム
- 証券コード
- 7974