KRAFTON、2026年の経営戦略と中長期成長方向を発表 26本の新作開発パイプラインが稼働中 今後2年以内に12タイトルをリリース予定

KRAFTONは、本日(1月15日)、社内コミュニケーションプログラム「KRAFTON LIVE TALK」を通じて2026年経営戦略と中長期成長方向を発表した。

同社の核であるゲームビジネスに注力する姿勢を強調し、長期的なフランチャイズIPの構築に向けた展開をしていく。2026年は”フランチャイズIPとその拡張価値”をテーマに、”ビッグフランチャイズIP”の獲得を目指した中長期戦略を継続していく。これは2025年に掲げた戦略を引き継ぐものであり、主に以下の3点に焦点を当てている。

・自社開発への投資を大幅に増加
・パブリッシング本数の拡大
・リソース配分の最適化

この戦略は、単なるゲーム体験に留まらず、ジャンル・コンテンツ・サービス形式を横断することで持続的かつ再現可能な成長を実現し、独自性と競争力のあるフランチャイズIPの構築することを目指している。

■フランチャイズIP獲得に向けた“ラーニングファースト & スケールアップ”戦略

同社は、昨年製作におけるキープレイヤーを新たに採用し、小規模チームによる開発体制を整備した。これにより、早期アクセス版のリリースや配信地域を限定したターゲット特化型のリリースが可能となり、追加投資前にゲームのポテンシャルを迅速に検証を行った。

現在、同社は26本の開発パイプラインを運営しており、コアファン層を持つ市場を出発点にタイトルの成功や可能性を迅速に検証し成果が確認できたプロジェクトをスケールアップしてフランチャイズIPで発掘していく方針だ。また、昨年制作発表を行った『Subnautica 2』や『Palworld Mobile(パルワールドモバイル)』『NO LAW』などの12本が今後2年以内にリリースをする予定となっている。

既に早期アクセス版などのリリースしているIPに対してもスケールアップしていく。

『inZOI』と『MIMESIS』の両タイトルは昨年早期アクセス版を配信し、いずれもグローバルでの販売が100万本を超えた。KRAFTONは2026年、両タイトルを戦略的IPとして長期的な製品ライフサイクル(PLC、Product Life Cycle)を備えたフランチャイズIPとして育成していく。

『inZOI』はAIシミュレーションを基盤とした利用者制作コンテンツ(UGC,User Generated Content)の拡張とコンテンツ強化を通じてIPの持続性を高めていく。

■“PUBG: BATTLEGROUNDS IP”コンテンツプラットフォームの拡張と長期成長構造を強化

同社は、“PUBG: BATTLEGROUNDS IP”を堅調に運営しながら、カルチャーコンテンツ中心のコラボレーションや長期サービスのための改善を通じてIPを拡張していく。

今年は”PUBG”の成長フローをさらに一歩進めるために、モーションアップデートや新規モード導入を通じてプレイ方式の幅を広げていく。また、メディアコンテンツへの拡張可能性も検討し、“PUBG: BATTLEGROUNDS IP”をゲームを超えた強力なコンテンツプラットフォームに発展させていく予定だ。

具体的には以下を推進していく。

・”PUBG”の銃撃・物理エンジンを活かしたUGC(ユーザー生成コンテンツ)エコシステムの構築
・モバイルおよびクロスプラットフォーム展開によるグローバル市場拡大
・『PUBG: Black Budget』や『PUBG: BLINDSPOT』など新ジャンルへの挑戦

新たなプラットフォーム対応も含め、”PUBG”の次なる成長段階を目指していく。

■AI技術を活用したKRAFTONの未来価値創出

ゲーム開発者としてのアイデンティティを保ちつつ、同社はゲームベースのAI新事業の活用可能性も模索していく。2021年以降、CPC(Co-Playable Characters)などのAI技術をゲーム体験や開発効率の向上に活用してきた。2025年10月には、「AIファースト企業」への転換を宣言し、ワークフローの自動化によって、創造的ゲーム開発にリソースを再投資する仕組みを整えた。

将来的には、「フィジカルAI(Physical AI)」やロボティクスといった分野への応用も検討中だ。

ゲームを通じて蓄積したプレイおよび相互作用データと仮想世界の実装、運営経験が該当分野に適用可能であると考えているという。特に『PUBG: BATTLEGROUNDS』のように現実の物理法則が精巧に具現された仮想世界で積み上げたデータとシミュレーション経験は、関連する新事業を検討できる基盤として検討をしている。

同社は、ゲーム会社として蓄積した技術と研究開発能力を基に事業領域を拡大する方向を検討していく。

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