マイネット、Zero Gamingと資本業務提携…スポーツコンテンツ領域におけるマルチスポーツ展開を加速

マイネット<3928>は、6月23日、スポーツコンテンツ領域における事業拡大を加速させることを目的に、Zero Gamingとの資本業務提携契約の締結、および第三者割当増資による新株式の発行を行うことを発表した。また、同日付でZero Gaming代表取締役社長のディーン・サドラーがマイネットのアドバイザーに就任することも併せて発表した。さらに2027年3月開催予定の定時株主総会において、サドラー氏を監査等委員でない取締役候補として上程することに合意したとのこと。

マイネットは、2026年12月期を重点成長領域の拡大を通じた全社的な再成長の年と位置づけている。特にプロスポーツリーグ公式サービスである『デジタルトレカ×ファンタジースポーツ』を核とした事業成長を戦略の柱に据える。

提携先となるZero Gamingは、代表のディーン・サドラーがDAZN Japanで放映権ビジネスを主導した経歴や、北海道コンサドーレ札幌の取締役を歴任した経験など、国内外のスポーツビジネスにおける強固なネットワークを有する。今回の資本業務提携により、マイネットのゲーム運営ノウハウとZero Gamingのグローバルな知見を融合し、スポーツコンテンツ領域における国内No.1の地位確立を目指す。

具体的な協働内容は、ディーン・サドラーの知見を活かしたマーケティング・プロモーションの強化、海外の先進事例を取り入れた事業戦略のアドバイザリー、そして海外展開への準備加速の3点である。あわせて同氏はマイネットのアドバイザーに就任し、複数の国内プロスポーツリーグへの展開(マルチスポーツ展開)を最短距離で推進する役割を担う。

なお、第三者割当増資により、マイネットは差引手取概算額で2億9800万円を調達する予定である。調達資金は、ファンタジースポーツのプロモーション費用(8900万円～1億2900万円)や、マルチスポーツ展開に向けた共通アプリケーション基盤の開発・機能拡張(1億0900万円～1億6900万円)に充当する。

Zero Gamingは発行済株式総数の9.24%にあたる最大87万1033株を保有する見込みであり、払込期日から2年間は原則として継続保有する。

マイネット代表取締役社長の岩城 農は、「同社が有するグローバルな知見やネットワークと、当社のサービス運営力・事業開発力を掛け合わせることで、スポーツコンテンツ領域における事業成長をさらに加速できるものと期待しております。本提携を通じて、スポーツIPの価値をより高める仕組みの構築・洗練を推進し、スポーツとファンをつなぐ新たな価値を創出することで、日本のスポーツ産業のさらなる発展に貢献してまいります」とコメントしている。

また、Zero Gamingのディーン・サドラーは、「マイネット社が持つ優れたデータプラットフォームの運営力と我々のグローバルネットワークを組み合わせることで、スポーツコンテンツ事業全体において継続的な価値の創出が可能になると確信しております。新たなプロダクト・サービスの開発をはじめ、将来の様々な可能性をともに探求しながら、日本のスポーツビジネスの更なる発展に貢献してまいります」と述べている。