ソニー<6758>が昨日(2月4日)発表した第3四半期(2019年10～12月)のゲーム事業の業績は、売上高が前年同期比20％減の6321億円、営業利益が同26.8％減の535億円と大幅な減収減益となった。

プレイステーション4（PS4）ハードウェア及びPS4向けゲームソフトウェアの売上が低下したことに加え、為替の悪影響が出たため、としている。PS4については、次世代機の発表も影響したという。

さらに、プレイステーションプラス（PS Plus）をはじめとするネットワークサービスの成長による増益はあったものの、主にサードパーティーソフトの減収の影響も利益を押し下げたとのこと。

 

なお、PS5への移行期に入るため、業績面は調整局面に入るとの見方を示した。中長期的には、PS Plusなどネットワークサービスが伸びており、ゲーム事業は着実に成長している、とした。

 

なお、同事業の四半期別の売上高と営業利益の推移は以下のとおり。