米国の公共放送PBSは、米国で長年の課題となっているアジア系アメリカ人に対する人種差別的な嫌がらせは、コロナウイルス禍によってさらに急増していると報じた。
そんな状況下、マイクロソフトやソニー・インタラクティブエンターテインメントらが大手企業が、急増するアジア人差別に声を上げている。
そんな状況下、マイクロソフトやソニー・インタラクティブエンターテインメントらが大手企業が、急増するアジア人差別に声を上げている。
マイクロソフトは、自社の公式Twitterにおいて「世界のアジア人コミュニティと一体となり、人種差別に立ち向かうための行動を起こすことを約束する。」と声明を発表した。
またソニー・インタラクティブエンターテインメントも自社の公式Twitterにおいて、「アジア系アメリカ人や太平洋諸島のコミュニティ練らた暴力事件が多発していることに言及す、今こそ行動を起こすべき」と呼応するかのように、コメントを発表。Stop AAPI(Asian American Pacific Islander communities) Hateに寄付を行ったことを明かし、協力を求めている。
またゲーム業界内でも「Activision Blizzard」「スクウェア・エニックス」「バンダイナムコエンターテインメント」の公式Twitterでも、#StopAsianHate #StopAAPIHateといったハッシュタグを交えながら、現在の状況に対して強いメッセージを発信している。