2021年の国内eスポーツ市場規模は15.5%増の78億4000万円と拡大　収益の多様化進展、ファン数も着実に増加【JeSU・角川アスキー総研調査】

日本eスポーツ連合(JeSU)は、2021年の国内eスポーツ市場規模について前年比15.5%増の78億4000万円になったとの推計結果を発表した。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、2020～2021年の成長率はやや鈍化したものの、市場規模は着実に拡大した。コロナ禍の影響が落ち着く2022年以降は、国内海外の大型競技大会が再開することもあり、市場規模は年平均20%を超える成長率で拡大することが見込まれているという。

2021年の日本eスポーツ市場は「スポンサー」が6割だが、eスポーツに関連する「ストリーミング」について大きな成長が見られたという。選手やチームが、ストリーマーとなり、直接の試合以外のイベント等で拡散力を発揮したことが大きな要因の1つと考えられる。2022年以降も、このカテゴリーの伸長が注目される。

また、2021年の日本eスポーツファン数(試合観戦、動画視聴経験者、地上波番組等の関連放送視聴経験者)は、前年比8%増の743万人となった。新型コロナの感染拡大という状況ではあったが、大会やイベントのオンライン配信や視聴が定着したことで、ファン数が大きく減ることはなく、着実に増加した。2025年には、日本のeスポーツファン数が1200万人を超えることが予測されている。

この調査の詳細は、オンラインで販売が始まった「日本eスポーツ白書2022」で確認できる。「日本eスポーツ白書」は、日本国内のeスポーツの普及と発展のため、大会等の興行だけでなく、地方創生や国際交流、教育、福祉など、あらゆる領域における、eスポーツ利活用の推進を目的として編纂したもので、今後は年2回の刊行を予定している。

本書では、日本国内におけるeスポーツ市場に関し、2021年の規模および内訳、2025年 までの成長予測、ファン数(試合観戦・動画視聴経験者)の推移をはじめ、会員法人へのアンケート調査や、関係省庁や国際団体、IPホルダー各社の寄稿など、eスポーツに事業として取り組まれている人々に向けた多角的な情報を掲載している。

また、今年6月に経済産業省より公開した「Z世代におけるeスポーツおよびゲーム空間における広告価値の検証事業」の報告資料をすべて掲載し、未来の消費の中心となるZ世代(1998年～2016年生)へのアプローチを検討するための資料としても、非常に参考となる内容となっている。

【主な内容】
第1章インタビュー/寄稿 (※掲載順、敬称略)
 渡邊 佳奈子 (経済産業省 商務情報政策局 コンテンツ産業課 課長)
 石原 靖士 (コナミデジタルエンタテインメント 執行役員)
 藤本 恭史 (ライアットゲームズ 社長/CEO)
 小林 大祐 (日本テレビ放送網 社長室新規事業部 担当副部長)
 杉澤 竜也 (マウスコンピューター マーケティング本部 本部長)
 古澤 明仁 (ウェルプレド・ライゼスト 代表取締役)
 齊藤 義之 (群馬県 産業経済部戦略セールス局eスポーツ-新コンテンツ創出課 課長)
 堺谷 陽平 (富山県 e スポーツ協会 会長、ZORGE 代表取締役)
 Kenneth Fok (アジアe スポーツ連盟プレジデント/中国香港オリンピック委員会 バイスプレジデント)
第2章e スポーツマーケット分析 (関連市場動向、SNS解析)
第3章関連企業調査 (興行企業、ゲーミングチーム、スポンサー企業、JeSU地方支部)
第4章JeSU の歩み
第5章経済産業省 報告書:令和3年度コンテンツ海外展開促進事業(Z世代におけるeスポーツおよびゲーム空間における広告価値の検証事業)

【日本eスポーツ白書2022概要】
書籍名: 日本eスポーツ白書2022
発行元: 日本eスポーツ連合
価格: 9万9000円 (税込/本体価格:9万円) 
ページ数: 258ページ
頒布形態:  光ディスクメディア(オンデマンド印刷が可能なPDFデータを格納)
制作・販売: 角川アスキー総合研究所
販売サイト:f-ism(エフイズム)  https://f-ism.net

※本調査データは、JeSUからの委託により、角川アスキー総合研究所が実施したユーザー調査をベースに、e スポーツ関連各社の決算など公開されている各種情報から、市場規模等を分析したものだ。