東映<9605>は、8月9日、2025年3月期 第1四半期の連結決算を発表し、売上高423億5300万円(前年同期比1.6%減)、営業利益80億4500万円(同43.4%増)、経常利益95億1500万円(同12.1%増)、最終利益40億3900万円(同3.8%減)だった。
・売上高:423億5300万円(同1.6%減)
・営業利益:80億4500万円(同43.4%増)
・経常利益:95億1500万円(同12.1%増)
・最終利益:40億3900万円(同3.8%減)
「ドラゴンボール超 スーパーヒーロー」が大ヒットした前年の反動減があったものの、『帰ってきた あぶない刑事』がヒットし、『劇場版アイドリッシュセブン LIVE 4bit BEYOND THE PERiOD』再上映、『BELIEVE 日本バスケを諦めなかった男たち』が好稼働だった。『THE FIRST SLAM DUNK』や『鬼太郎誕生 ゲゲゲの謎』などアニメ作品の配信権販売も貢献したという。
① 映像関連事業
売上高は313億2700万円(同0.9%増)、営業利益は74億5500万円(同63.8%増)となった。
映画事業では、提携製作作品等9本を配給し、このうち、『帰ってきた あぶない刑事』がヒットし、『BELIEVE 日本バスケを諦めなかった男たち』、前の期に公開した『劇場版アイドリッシュセブンLIVE4bit BEYOND THE PERiOD』の再上映が好稼働した。
ドラマ事業では、『特捜9』、『君とゆきて咲く~新選組青春録~』、『仮面ライダーガッチャード』、『爆上戦隊ブンブンジャー』、『わびたふるぷりきゅあ!』、『ブラック・ジャック』等を製作して作品内容の充実と受注本数の確保に努め、特撮キャラクターの国内商品化権営業は玩具等に関する消費者の嗜好が多様化するなか、堅調に推移した。
コンテンツ事業では、国内においては、新作旧作を含む劇場用映画・テレビ映画等の地上波・BS・CS放映権販売、配信事業者向けの配信権販売及びビデオ化権等の販売を行い、『THE FIRST SLAM DUNK』、『鬼太郎誕生 ゲゲゲの謎』等の配信権販売が好調に稼働したことに加え、配信向け映画である『七夕の国』が売上高に貢献した。
ビデオソフト販売においては、業界全体が縮小傾向にある中、同社のパッケージ事業を連結子会社・東映ビデオに移管することで経営資源を集約し、経営効率の向上を図った。また、新作旧作を含む劇場用映画・テレビ映画等の海外販売、商品化権販売も行い、『動物戦隊ジュウオウジャー』、『ワンピース』、『ドラゴンボール』シリーズ、『デジモン』シリーズ等が好調に稼働した。
その他、撮影所事業では、劇場用映画・テレビ映画等の受注製作、部分請負等を行った。
② 興行関連事業
売上高は45億9000万円(同21.8%減)、営業利益は2億200万円(同74.7%減)となった。
映画興行業では、連結子会社・ティ・ジョイによるシネマコンプレックス(共同経営・共同運営含め22サイト218スクリーン)の運営が事業の中心となっており、『名探偵コナン100万ドルの五稜星』、『変な家』等の大ヒットが業績を牽引したものの、好調だった前年同期に比して反動減となった。
③ 催事関連事業
売上高は32億800万円(同27.0%増)、営業利益は5億8000万円(同50.3%増)となった。
催事事業では、『王様戦隊キングオージャー ファイナルライブツアー2024』や人気キャラクターショー等の各種催ことが好調に稼働し、映画関連商品及び催事関連商品の販売並びにオンラインストアでの販売が堅調に推移した。東映太秦映画村においては、リニューアル工事により営業エリアの一部を制限しているものの、インバウンド需要や団体需要が業績を牽引した。
④ 観光不動産事業
売上高は15億9800万円(同6.4%増)、営業利益は6億2200万円(同0.1%増)となった。
不動産賃貸業では、全国に所有する「東映プラザ(渋谷・福岡・広島・仙台)」「新宿三丁目イーストビル」等の複合商業施設、マンション等の賃貸運営が堅調に推移した。
ホテル業においては、インバウンド需要や団体利用の回復が見られる反面、光熱費等の物価高の影響を受けている。このような状況のなか、価格改定やコスト管理の徹底に努めるなど収益の確保に努めた。
⑤ 建築内装事業
売上高は16億2700万円(同23.1%減)、営業利益は9400万円(同134.3%増)となった。
建築内装事業では、建設資材費等の高止まりや労務費の上昇等による影響があり、厳しい経営環境が続いた。このような状況であるが、従来の顧客の確保及び受注拡大を目指して積極的な営業活動を行い、シネコン関係の工事等を手掛けた。
■2025年3月期の業績見通し
2025年3月期の業績は、売上高1560億円(前期比9.0%減)、営業利益244億円(同16.8%減)、経常利益277億円(同21.6%減)、最終利益108億円(同22.7%減)、EPS174.45円を見込む。
・売上高:1560億円(同9.0%減)
・営業利益:244億円(同16.8%減)
・経常利益:277億円(同21.6%減)
・最終利益:108億円(同22.7%減)
・EPS:174.45円
計画に対する進捗率は、売上高27.1%、営業利益33.0%、経常利益34.4%、最終利益37.4%となっている。
・売上高:27.1%
・営業利益:33.0%
・経常利益:34.4%
・最終利益:37.4%