2024年の国内動画広告市場は昨年対比115.9%の7249億円に コネクテッドテレビ向けと縦型動画広告への需要の増加 サイバーエージェント調査
サイバーエージェント<4751>は、デジタルインファクトと共同で国内動画広告の市場調査を実施した。
本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し、市場規模予測を算出しており、動画広告市場の推計・予測を、【広告デバイス別】【広告商品別】に出している。加えて、【縦型動画広告の推計・予測】についても調査し、算出している。
今回で11回目となる国内の動画広告市場の調査結果は以下のとおり。
■2024年国内動画広告市場の背景
広告主による堅調な広告投資とデジタルシフトが進み、インターネット広告市場は、年間を通して堅調な成長を遂げた。動画広告市場は、コネクテッドテレビ向け動画広告や縦型動画広告への需要の増加が大きく寄与し、2024年は昨年に続き、インターネット広告市場を上回る水準で成長を遂げている。
①動画広告市場推計・予測 <デバイス別>(2023年-2028年)
2024年の動画広告市場は昨年対比115.9%の7249億円に到達
2025年に8408億円、2028年には1兆1471億円に達する見込み
2024年の動画広告市場規模は、昨年対比115.9%となる7249億円と順調な成長を遂げた。スマートフォン向け動画広告需要は昨年対比113.9%の5,750億円にのぼり、動画広告需要全体の79%を占めている。
また、コネクテッドテレビ向け動画広告需要は昨年対比137.8%となる1020億円と、昨年に引き続き動画広告市場全体の成長をけん引する、高い成長を遂げた。さらに2028年には、動画広告市場全体のうち、コネクテッドテレビ向けが約20%(19.8%)を占める見込み。
動画広告市場は今後も高い水準の成長を維持し、2028年には1兆1471億円に達すると予測する。
②動画広告市場推計・予測<広告商品別>(2023年-2028年)
広告商品別でみると、2024年の動画広告市場では、コネクテッドテレビ向け広告を含むインストリーム動画広告の需要が大きく増加し、市場全体の成長をけん引した。また、縦型動画広告の需要が大きく伸び、動画広告における新たな需要を掘り起こし、市場全体の成長を底上げする結果となった。
2023年は、全体の動画広告市場のうち縦型動画広告の占める割合が8.4%だったところから、2024年には12.4%にシェアを拡大した。なお、2028年には全体のうち18.2%を縦型動画広告が占める割合になると予測する。
③縦型動画広告需要の推計・予測 2023年-2028年
縦型動画広告の需要が大幅に増加し、2024年の市場規模は昨年対比171.1%の900億円に到達
2025年には1163億円、2028年には2088億円に達する見込み
2024年は、大手広告主による縦型動画広告フォーマットへの出稿が進んだ。このため、縦型動画広告の需要が大幅に増加し、2024年の縦型動画広告の市場規模は昨年対比171.1%、900億円に達した。
ユーザーの縦型動画コンテンツの視聴時間の全体に占める割合が増加しており、これを受けて大手SNSや動画配信サイトでは、ユーザー向け、広告主向け双方のサービス体制を強化している。
広告主におけるクリエイティブ制作の負荷が低減し、縦型動画広告フォーマットが、広告主の動画プロモーションにおいて欠かせない広告フォーマットの一つとして定着することで、縦型動画広告の需要は引き続き増加し、2028年の市場規模は2088億円に達すると予測する。
■国内動画広告市場の今後
動画広告は、フォーマットや配信先デバイスの多様化が進み、新しい技術を取り入れながらますます広告主にとって不可欠な広告手法となりつつある。生活者との接点が増え続けるなか、生活者の属性や状況に寄り添って、健全なコミュニケーションを図ることが求められる。
新しい技術を取り入れながらその豊かな表現力を活かし、動画広告が生活者と企業との望ましいコミュニケーション手段として受け入れられ続けることにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想される。
同社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めていくとしている。
<調査概要>
調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2024年9月から12月
調査方法:動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:動画広告市場
調査機関:株式会社 デジタルインファクト
会社情報
- 会社名
- 株式会社サイバーエージェント
- 設立
- 1998年3月
- 代表者
- 代表取締役 藤田 晋
- 決算期
- 9月
- 直近業績
- 売上高8029億9600万円、営業利益418億4300万円、経常利益414億7500万円、最終利益162億4600万円(2024年9月期)
- 上場区分
- 東証プライム
- 証券コード
- 4751