6月19日の東京株式市場では、全体相場が軟調に推移する中、ゲーム・コンテンツ関連企業が活況だ。トランプ関税や中東情勢など外部環境に不透明感が強まる中、ゲームやコンテンツ関連企業が景気悪化に強く買い安心感のあるセクターとして物色対象になっているようだ。
ゲーム関連では、新型ハード「Nintendo Switch2」の販売好調が伝えられる任天堂<7974>が株式分割を考慮した実質的な上場来高値を連日更新し、サンリオ<8136>が東証の売買代金で首位となっている(13時10分現在)。
セガサミーホールディングス<6460>やスクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>など大手ゲーム関連の一角、東宝<9602>、KADOKAWA<9468>、タカラトミー<7867>、GENDA<9166>など幅広い銘柄が買われている。
