任天堂、メモリ価格高騰や関税負担で約1000億円の原価影響を想定　コスト増を織り込むも通期業績予想は据え置き

任天堂<7974>は、2027年3月期の連結業績予想について、メモリを中心とする部材価格の高騰や関税の支払いなどに伴う原価への影響として、約1000億円を織り込んでいる。米国の関税措置については2026年3月末時点の税率を前提としている。

■売上高2兆500億円、営業利益3700億円の予想を維持

2027年3月期の連結業績予想は、売上高が前期比11.4％減の2兆500億円、営業利益が同2.7％増の3700億円、経常利益が同20.7％減の4300億円、最終利益が同26.9％減の3100億円を見込む。

メモリを中心とする部材価格の高騰や関税支払いなどによる原価への影響を約1000億円織り込んでいるものの、2026年5月8日に公表した業績予想を据え置いた。なお、業績予想の前提為替レートは1ドル150円、1ユーロ175円としている。

■Switch 2はハード1650万台、ソフト6000万本を計画

販売計画についても従来の見通しを維持する。Nintendo Switch 2の年間販売計画は、ハードウェアが1650万台、ソフトウェアが6000万本。前期実績に対してハードウェアは16.9％減となる一方、ソフトウェアは23.2％増を見込む。

Nintendo Switchについては、ハードウェア200万台、ソフトウェア1億500万本を計画している。

同社は第2四半期累計期間において、Nintendo Switch 2のハードウェアを649万台、ソフトウェアを2449万本販売した。ソフトウェアは前年同期比18.8％増となっており、『スプラトゥーン レイダース』など新作や前期に発売した『マリオカート ワールド』がさらに売上を伸ばしたことも寄与した。

メモリ価格の高騰や関税負担といったコスト面の不透明要因を抱えるなか、今後はNintendo Switch 2の普及とソフト販売の拡大を通じて、通期計画の達成を目指す。

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