グリー<3632>は、本日(2月24日)、「GREE」で提供されているソーシャルゲームにおける禁止行為の監視強化を図り、ユーザーを被害から守るための施策を3月より導入する、と発表した。また、ユーザーのプレイ環境の健全性を促進させるため、業界各社・団体と連携していく。
グリーでは、これまで24時間365日のサイトパトロール体制で、違法行為を含む悪質な利用規約違反・禁止行為に対し厳しく対処してきた。今後は、こうした取り組みに加え、ソーシャルゲームの健全なプレイ環境を妨げ、ゲームバランスにも影響を及ぼすような行為根絶にも取り組むとのこと。
先日発生した不具合を利用したアイテムの複製とRMT問題の再発防止という意味だけでなく、一部ソーシャルゲームで発生しているツールや複数アカウントなどを使った不正行為、アイテム取引時の詐欺行為などに対処する意味合いもあると思われる。後者は、ゲームバランスに悪影響を及ぼすだけでなく、ツールについてはゲームサーバーに過度の負荷をかける行為として問題視するSAPもある。
その概要は以下のとおり。
1. 「GREE」の各ゲーム内での禁止行為の検知機能を強化
独自の検知システムを活用することで「GREE」の各ゲーム内での不正検知・トラッキング機能を強化し、アイテムの取得、交換などにおける禁止行為を特定、そのユーザーに対する警告、行為の排除を迅速に行う。
2.ゲームの安全な利用を脅かす行為への、業界各社・団体と連携した対処
業界各社・団体と連携して詳細な調査を行い、禁止行為を「GREE」外から助長する事業者や個人へ厳格に対処する。
3.被害申告受付の専用窓口を設置
「GREE」において専用窓口を設置し、悪質行為や被害申告の受付を開始する。
4.ユーザーへの啓発、注意喚起に関するページを開設
「GREE」において、利用規約違反および禁止行為の根絶を目的とする特設ページを開設し、ユーザーへ啓発、注意喚起を図り、トラブルや危険性を回避するための情報提供を行う。
なお、「GREE」の取り組みについて、ウインライト、gumi、ケイブ、コナミデジタルエンタテインメント、Synphonie、ドリコムが賛同の意思を表明しているという。
会社情報
- 会社名
- グリー株式会社
- 設立
- 2004年12月
- 代表者
- 代表取締役会長兼社長 田中 良和
- 決算期
- 6月
- 直近業績
- 売上高613億900万円、営業利益59億8100万円、経常利益71億2300万円、最終利益46億3000万円(2024年6月期)
- 上場区分
- 東証プライム
- 証券コード
- 3632