【MM総研調査】スマホの契約件数、2014年には過半数に達する見通し

MM総研は、本日（3月13日）、スマートフォンの市場規模予測を発表した。携帯電話ユーザー2500人に対するスマートフォンの利用状況と今後の利用意向に関するWEBアンケートを実施し、それとMM総研の既存データを用いて予測を行った。   ■出荷台数ベースではスマホはすでに過半数超え 2011年度の総出荷台数は前年比11.3％増の4190万台となり、4年ぶりの4000万台市場へ回復することが確実とのこと。そのうち、スマートフォン出荷台数は、前年度2.7倍の2340万台で総出荷台数の55.8％を占め、通期で初めてスマートフォンが過半数に達する見通し。 さらに、2012年度以降の総出荷台数は2012年度が4060万台、2013年度が4100万台、2014年度が4210万台、2015年度が4095万台、2016年度が4265万台となり、4,100～4,200万台規模で推移すると予測する。 2012年度以降のスマートフォン出荷台数とその比率は、2012年度が2790万台（68.7％）、2013年度が3080万台（75.1％）、2014年度が3340万台（79.3％）、2015年度が3355万台（81.9％）、2016年度が3555万台（83.4％）にまで拡大すると予測している。       ■契約数ベースでは2014年度末にはスマホが過半数超える 契約数ベースでは、2012年3月末のスマートフォン契約数が2522万件となり、総契約数1億1232万件に占めるスマートフォン契約比率は22.5％になると予測している。 その後は2013年3月末が4335万件（37.7％）、2014年3月末が5659万件（48.3％）、2015年3月末が6629万件（55.8％）、2016年3月末が7447万件（62.1％）、2017年3月が8119万件（67.3％）となり、2014年度末にはスマートフォン契約数が過半数になる、としている。     (株) ＭＭ総研 [ 東京・港 ]