MM総研は、5月23日、2012年度通期（12年4月～13年3月）の国内タブレット端末出荷台数について、前年度比104.3％増の568万台となり、前年度278万台から倍増したと発表した。発表によると、半期別では上期193万台（前年同期比82.1％増）、下期375万台（118.0％増）となった。
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メーカー別シェアは、Appleが52.5％（298万台）で首位となり、3年連続で1位となった。2位は「ARROWSシリーズ」を投入している富士通の8.4％（47.9万台）、3位はGoogleブランドのタブレット「Nexus7」を製造する台湾ASUSで8.3％（47万台）、4位はKindleタブレットを3モデル投入したAmazonで6.0％（34万台）、5位は「GALAXY Tab7.7Plus」を投入した韓国Samsungの4.3％（24.5万台）と続いた。
OS別のシェアは、iOSが52.5％（298万台）、Androidが42.4％（241万台）、その他が5.1％（29万台）だった。iOSは2010年度シェアより22.7ポイント減少したという。
MM総研では2013年度のタブレット端末出荷台数を前年度比21.5％増の690万台となり、、2014年度840万台、2015年度950万台と拡大傾向が続くと予測しているという。
Wi－Fi環境の整備が進んでいることに加えて、スマートフォンのテザリング機能やモバイルWi－Fiルーターなどを介したインターネット接続がさらに増加することで引き続きWi－Fiモバイルタブレットが市場を牽引していくと分析しているという。さらにホームタブレットを中心としたビジネス利用の拡大や、教育現場への普及が期待される、としている。
