国内タブレットの出荷は倍増の568万台 Appleが3年連続首位【MM総研調査】

MM総研は、5月23日、2012年度通期(12年4月~13年3月)の国内タブレット端末出荷台数について、前年度比104.3%増の568万台となり、前年度278万台から倍増したと発表した。発表によると、半期別では上期193万台(前年同期比82.1%増)、下期375万台(118.0%増)となった。

 

 

メーカー別シェアは、Appleが52.5%(298万台)で首位となり、3年連続で1位となった。2位は「ARROWSシリーズ」を投入している富士通の8.4%(47.9万台)、3位はGoogleブランドのタブレット「Nexus7」を製造する台湾ASUSで8.3%(47万台)、4位はKindleタブレットを3モデル投入したAmazonで6.0%(34万台)、5位は「GALAXY Tab7.7Plus」を投入した韓国Samsungの4.3%(24.5万台)と続いた。

 

 

OS別のシェアは、iOSが52.5%(298万台)、Androidが42.4%(241万台)、その他が5.1%(29万台)だった。iOSは2010年度シェアより22.7ポイント減少したという。

MM総研では2013年度のタブレット端末出荷台数を前年度比21.5%増の690万台となり、、2014年度840万台、2015年度950万台と拡大傾向が続くと予測しているという。

Wi-Fi環境の整備が進んでいることに加えて、スマートフォンのテザリング機能やモバイルWi-Fiルーターなどを介したインターネット接続がさらに増加することで引き続きWi-Fiモバイルタブレットが市場を牽引していくと分析しているという。さらにホームタブレットを中心としたビジネス利用の拡大や、教育現場への普及が期待される、としている。