コロプラ、16年9月期は7本のVRゲームをリリース　期末で106名がVR事業に従事　VRファンドは1号と同規模の2号ファンドも設立へ

コロプラ<3668>は、11月9日、2016年9月期の決算を発表するとともに、東京都内で決算説明会を開催した。今回の記事では、その中から同社が先行して取り組んできたVR関連について、質疑応答の内容も踏まえつつ紹介したい。

同社のVR事業への取り組みは、大きく分けて3つの形で進められている。1つは同社自体が取り組むVRコンテンツの制作で、期中は子会社したエイティング開発した『STEAL COMBAT』を含めた7本のVRゲームをリリースしている。この分野については、2017年9月期は、スマホのKuma the Bear戦略同様、ライト・ミドルゲームを複数開発していくことで、VRならではのゲーム性の追求や、さまざまな技術検証なども行っていくとしている。

2つ目は、子会社360Channelによる360度動画プラットフォーム「360Channel」の展開。そして、3つ目はそのほかの分野をカバーすべくVR専門ファンドを設立しての投資という形での展開だ。この投資については、2017年9月期は、第1号ファンドである「Colopl VR Fund」に続き、同規模のファンドとなる「Colopl VR Fund2」を設立し、さらに投資を進めていく方針だ。

これらVR事業に事業に従事している同社の従業員は、2016年9末時点で106名としており、グループ全体の従業員数（1204名）の10分の1弱に達しているもようだ。
 
ちなみに「Colopl VR Fund」では、下記のとおり、30社を超えるVR関連企業に投資している。まだまだ、具体的な成果となると難しいが、視線追跡型ヘッドセット「FOVE 0」の先行予約を開始している「FOVEは興味深く見ている」（長谷部潤取締役CFO兼CSOコーポレート統括本部長）とのこと。

ファンドの投資先の基準についての質問が質疑応答で行われたが、「この技術がないとだめ、肝になるもの、具体的な特定の技術を持っているものが初期は多かった。そこから具体的なコンテンツを作っている企業に移ってきた。さらに実際VRを使ってリアルに応用できるところにも広がってきている」（長谷部氏）という。
 
なお、質疑応答では、今後VRは本当に普及するのかといった趣旨の質問もあったが、「普及までの時間は言及するのが難しいが普及すると思っている」（馬場功淳代表取締役社長）としていた。また、長谷部氏は「新しいハードというものは普及までタイムラグがかかる。ヒットのきっかけになるような使い方（やタイトル）が出て普及することがある」とこれを補足した。その普及のきっかけとしては、「ゲームの有名タイトルのVRや、コミュニケーションを意識したアプリになると思う」（馬場社長）とのこと。

PSVRが出た影響については、「ヘッドマウントディスプレイの性能が高くユーザー満足度が高いが、現在買っているのはヘビーユーザーであるため、もう少し様子を見る必要がある」（馬場社長）とし、VRの収益化については、「数字あがるのは2018年くらいとみている」（長谷部氏）としていた。