創通<3711>は、本日(5月25日)、2018年8月期の連結業績予想を下方修正した。
修正した業績予想は、売上高174億円(前回予想210億円)、営業利益25億4000万円(同31億2000万円)、経常利益26億2000万円(同31億3000万円)、最終利益18億円(同21億円)だった。従来予想からの修正率は、売上高が17.1%減、営業利益が18.6%減、経常利益が16.3%減、最終利益が14.3%減となる。
同社では、アニメ事業の事業環境への対応の遅れ、見通しの甘さが根本的な要因と説明した。同社によると、複数社がリスクヘッジを行いながら、作品ごとに出資を行う「製作委員会方式」による作品作りの投資効率が悪化し、またこれに変わる新しいスキームによる作品作りが顕著になっているという。
そのなかで、従来どおりの製作委員会組成に業務が偏重し、そのため計画通りに委員会組成が実現せず、メディア事業におけるプロデュース作品の制作受託収入、放送事業収入が期初の予想を下回り、ライツ事業における二次利用の収入が当初の予想を下回ったとのこと。
同社では、2019年8月期に向けては従来方式によらない新しいスキームによるアニメ作品づくりの比重を高め、多様な回収方法を創出することでアニメ事業の投資効率を向上させ、業績の回復を図っていく、としている。
なお、これに伴い、同社代表取締役社長の出原隆史氏の月額報酬を6月から3ヶ月間にわたって15%減額することも発表した。
修正した業績予想は、売上高174億円(前回予想210億円)、営業利益25億4000万円(同31億2000万円)、経常利益26億2000万円(同31億3000万円)、最終利益18億円(同21億円)だった。従来予想からの修正率は、売上高が17.1%減、営業利益が18.6%減、経常利益が16.3%減、最終利益が14.3%減となる。
同社では、アニメ事業の事業環境への対応の遅れ、見通しの甘さが根本的な要因と説明した。同社によると、複数社がリスクヘッジを行いながら、作品ごとに出資を行う「製作委員会方式」による作品作りの投資効率が悪化し、またこれに変わる新しいスキームによる作品作りが顕著になっているという。
そのなかで、従来どおりの製作委員会組成に業務が偏重し、そのため計画通りに委員会組成が実現せず、メディア事業におけるプロデュース作品の制作受託収入、放送事業収入が期初の予想を下回り、ライツ事業における二次利用の収入が当初の予想を下回ったとのこと。
同社では、2019年8月期に向けては従来方式によらない新しいスキームによるアニメ作品づくりの比重を高め、多様な回収方法を創出することでアニメ事業の投資効率を向上させ、業績の回復を図っていく、としている。
なお、これに伴い、同社代表取締役社長の出原隆史氏の月額報酬を6月から3ヶ月間にわたって15%減額することも発表した。
会社情報
- 会社名
- 株式会社創通
- 設立
- 1965年10月
- 代表者
- 代表取締役社長 難波 秀行
- 決算期
- 3月