ソニーG、メモリ市況についてコメント…「事前調達による在庫確保」と「ソフト・サービスへの収益軸のシフト」で影響をコントロール

ソニーグループ<6758>は、本日(2月5日)に開催した決算説明会において、メモリ価格の上昇は今後の収益性に影響を及ぼす重要なリスク要因として言及した。特にゲーム(G&NS)および製品(ET&S)分野での対応状況についてコメントした。全体として、メモリ価格の高騰を認めつつも、「事前調達による在庫確保」と「ソフト・サービスへの収益軸のシフト」によって、業績へのネガティブな影響をコントロールしていく姿勢を強調した。

■メモリの供給確保と調達状況
まず、来年度の年末商戦(2026年末)をマネージするために必要な最低限のメモリ供給については、既に確保の目処が立っているという。今後、さらなる需要拡大に柔軟に応えられるよう、サプライヤー各社と供給確保に向けた協議を継続していく方針。

■G&NS分野(PlayStation)への影響と戦略
メモリ価格の上昇は、ハードウェアの製造コスト(利益率)を圧迫する要因となるが、コンソールサイクルが後半に入っていることを踏まえ、ハードウェアの販売戦略を柔軟に調整していく。9200万台まで拡大した「インストールベース」を活用したソフトウェアおよびネットワークサービスの売上拡大を優先することで、メモリ価格高騰の影響を相殺し、分野全体の利益への影響を最小化する戦略をとっている。

■ET&S分野およびI&SS分野への影響
・ET&S(電子機器): 来年度の年末商戦までの必要量は概ね確保済みだが、引き続き市況を注視し、衝撃を最小限に抑えるよう取り組んでいる。
・I&SS(半導体): メモリ市況の影響は、主にローエンド向けスマートフォンの生産台数減少という形で顕在化すると予測されている。しかし、ソニーのイメージセンサーはハイエンド向けが中心であるため、現時点での影響は比較的軽微であると分析している。