
ヒューマンメディアは、3月31日、『日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース 2026 Vol.19【速報版】』を発刊し、2025年の日本の国内コンテンツ市場規模が前年比4%増の16兆円に迫り、過去最大となったと推計した。円建てでの前年比は4%増となったが、ドル建てでは円安が続く中で為替が横ばいであったため微増にとどまった。
分野別に見ると、2024年に減少に転じた映画館と家庭用ゲームが拡大に回帰し、映画館は過去最高値を記録した。映像・音楽配信などのオンラインコンテンツとオンライン広告は拡大を継続し、その合計が市場全体の過半を超えた。

一方、2024年の日本のコンテンツ7分野の海外売上合計は6兆円を超え、前年比約4%拡大した。この成長率は、2023年の23.2%拡大には及ばなかった。また、大幅な円安による年平均通貨下落率7.7%よりも拡大率が小さかったため、ドル建てでは縮小した計算になる。海外からの日本への収入は約3.4兆円であった。
海外売上を牽引したのはアニメ分野であり、劇場・放送・配信等の映像や商品化ライセンスを含むアニメの海外売上は、前年比26%の大幅増となる約2.2兆円を計上した。他の分野(映画(実写)、テレビ番組(一般)、家庭用ゲーム、スマホ・PCゲーム、出版(マンガを主とする))は微増、横ばい、微減にとどまった。
世界の主要8か国・地域のコンテンツ市場規模(2024年)では、日本は4位となった。米国が日本の7倍超となる90兆円超で最大であり、次いで中国が40兆円超、イギリスが14兆円超で続いた。イギリスは2021年にドイツを抜き、2024年には僅差で日本を上回っている。各国・地域の通貨による前年比の伸び率は、中国が最大の13%弱で、他の国・地域は10%以下であった。

本調査の「日本と世界のメディア×コンテンツ市場データベース」は、毎年3月に【速報版】を、11月に前年の国内市場規模確定値と海外19カ国の市場規模を掲載した【確定版】を発行している。調査結果の詳細、特定の分野や地域における詳細なデータ、各種データの確定値については、定価88,000円(税込、送料別)で販売される書籍で確認できる。
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