東映、26年3月期の決算説明会で「仮面ライダーロードマップ」を紹介 アニメ・ゲーム・映画への展開加速で特撮番組から総合IPに進化へ

東映<9605>は、2026年3月期決算説明会で、中長期ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」の重点施策として、4月に策定した「仮面ライダーロードマップ」について言及した。テレビシリーズを中心に展開してきた『仮面ライダー』ブランドを、アニメ、ゲーム、映画などへ拡大し、グローバル市場も見据えたIP展開を加速する。

同社は2023年にキャラクター戦略部を設立。仮面ライダーをはじめとするキャラクターIPのマルチユース展開を強化しており、その具体策として2026年4月に「仮面ライダーロードマップ」を策定したとのこと。

ロードマップでは、新たな映画展開として「THE KAMEN RIDER CHRONICLE」「THE KAMEN RIDER ANIMATED」「THE KAMEN RIDER PREMIUM」の3レーベルを立ち上げるほか、ゲームプロジェクト「Game Project HENSHIN」を推進する。

特に注目されるのがアニメ領域への本格参入だ。仮面ライダーは1971年のシリーズ開始以来、実写作品を中心に発展してきたが、今後はアニメーション作品も含めた展開を進める。実写ヒーローIPとして築いてきたブランド資産を活用しながら、新たなファン層の獲得を狙う。

ゲーム分野についても新プロジェクトを始動する。東映は詳細を明らかにしていないものの、「Game Project HENSHIN」の名称からも分かる通り、仮面ライダーIPを活用した新たなゲームアプリになるとのこと。

同社は決算説明会の中で、IPライブラリーの活用による収益基盤の強化を重要戦略として位置付けた。映画やテレビ作品はヒットの有無によって収益が変動しやすい一方、ゲームや商品化、イベント、配信などへ展開することで長期的かつ安定的な収益を生み出せるためだ。

 

■「特撮番組」から「総合IP」への転換点に

仮面ライダーはこれまでも映画や玩具、イベント、ゲームなど幅広い展開を行ってきた。もっとも、その多くはテレビシリーズを中心としたビジネスモデルの延長線上にあった。

一方、ロードマップでは、アニメレーベルやゲームプロジェクトが独立した施策として打ち出されている。これは「テレビ番組から派生するコンテンツ」ではなく、「仮面ライダーというIPそのものを軸に展開する」方向への転換を示しているようにも見える。

東映は近年、『ワンピース』や『ドラゴンボール』などのアニメIPを通じて、映像配信、商品化、ゲーム、イベント、海外展開を組み合わせたグローバルビジネスを拡大してきた。中長期ビジョンでもIPライブラリーの拡充とマルチユース展開による収益基盤の強化を掲げており、仮面ライダーについても同様の成長モデルを目指している可能性がある。

特にアニメ展開は海外市場との親和性が高い。実写作品は文化的な背景やローカライズの壁がある一方、アニメは配信プラットフォームを通じて世界中へ展開しやすい。東映が最新作『仮面ライダーゼッツ』で世界サイマル放送・配信を実現したことも含めると、グローバル市場を見据えた戦略の一環と考えられる。

また、ゲーム分野も従来のキャラクターゲームの枠を超えた展開が期待される領域だ。世界的に見ると、ゲームは映像作品と並ぶ巨大なIP接点となっており、東映としても仮面ライダーの新たなファン層獲得や収益機会の拡大を狙っているとみられる。

 

■海外展開も加速

仮面ライダーIPの海外展開も進んでいる。『仮面ライダーゼッツ』では世界サイマル放送・配信を実現。香港やタイ、マレーシアでは「仮面ライダー展」やポップアップストアを開催するなど、海外ファンとの接点拡大にも取り組んでいる。

東映は中長期ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」において、実写とアニメの両輪でグローバルコンテンツ企業への進化を目指している。仮面ライダーロードマップは、その象徴的な取り組みのひとつと言える。

長年にわたり国内特撮を代表してきた仮面ライダーは、すでに高いブランド力を持つIPだ。しかし東映は、そこに安住せず、その価値をさらに引き上げようとしているようだ。仮面ライダーを「人気特撮シリーズ」から「世界で展開する総合IP」へ進化させるための取り組みとして注目を集めそうだ。

 

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東映株式会社
https://www.toei.co.jp/

会社情報

会社名
東映株式会社
設立
1949年10月
代表者
代表取締役会長 多田 憲之/代表取締役社長 吉村 文雄
決算期
3月
上場区分
東証プライム
証券コード
9605
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