任天堂、2026年3月期の研究開発費は過去最高の1778億円…Switch 2投入、次世代基盤への投資も加速

任天堂<7974>の2026年3月期の研究開発費は1778億円となり、前期の1437億円から341億円増加した。増加率は23.7%に達し、Nintendo Switch 2の投入に向けた次世代プラットフォームへの投資が本格化したことがうかがえる。

任天堂は「新しい驚きや面白さを持った任天堂ならではのユニークで安心な娯楽を提案することで、世界中の人々を笑顔にしたい」としており、ゲーム専用機のハードウェアやソフトウェアに加え、ネットワークサービスやIP展開まで含めた幅広い研究開発を進めている。

 

■研究開発費は4割増に迫る水準へ

任天堂の研究開発費推移を見ると、Switch発売以降も継続的な増加傾向が続いており、前年に続いて過去最高を更新した。特にこの期は2025年6月に発売した新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」が大きなテーマとなった。

 

Switch 2では処理性能やグラフィックス性能を高めたほか、新型コントローラー「Joy-Con 2」を採用。マウスのような操作にも対応し、従来機にはなかった新たな遊び方を実現している。発売後もファームウェア更新や開発環境の整備、ネットワークサービスの改善など継続的な投資が進められている。

対応タイトルとしては、

・ 『マリオカート ワールド』
・ 『Drag x Drive』
・ 『ドンキーコング バナンザ』
・ 『カービィのエアライダー』
・ 『マリオテニス フィーバー』

などの専用タイトルを投入したほか、

・ 『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド Nintendo Switch 2 Edition』
・ 『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム Nintendo Switch 2 Edition』
・ 『あつまれ どうぶつの森 Nintendo Switch 2 Edition』

など既存作品のアップグレード版も展開している。

 

■ハードからクラウドまで広がる研究領域

任天堂の研究開発の特徴は、その対象範囲の広さにある。

ハードウェア分野では、

・ 半導体メモリー
・ 液晶ディスプレイ
・ センサー技術
・ 無線通信
・ セキュリティ
・ クラウドコンピューティング
・ VR
・ AR
・ MR
・ 深層学習
・ ビッグデータ解析

などの先端技術について、家庭用ゲーム分野への応用可能性を検討している。任天堂は従来から新技術を積極的に取り込む一方で、それを技術競争そのものではなく、「新しい遊びの創出」という視点で活用する姿勢を貫いてきた。

Switchでは加速度センサーやジャイロ機能を活用した遊びを提案し、Nintendo Laboでは段ボールとセンサー技術を組み合わせた体験を実現した。Switch 2でもJoy-Con 2のマウス機能など、技術を新たな遊びへ転換するアプローチが継続している。

 

■ネットワークサービスも重要投資領域に

研究開発の重点はゲーム機本体だけではない。任天堂は近年、デジタルビジネスへの対応を強化しており、

・ Nintendo Switch Online
・ ニンテンドーeショップ
・ ニンテンドーアカウント
・ バックエンドサーバー
・ モバイル向けアプリケーション

などを支えるインフラ整備も研究開発の対象としている。

『ファイアーエムブレム ヒーローズ』『ピクミン ブルーム』『マリオカート ツアー』といったモバイルタイトルの運営も継続しており、ゲーム専用機だけでなくスマートデバイス領域も重要な事業基盤となっている。

また、「Nintendo Switch Online」ではクラシックタイトルの追加配信を継続しているほか、「ニンテンドーアカウント」を軸とした各種サービスの改善も進めている。

 

■ゲーム開発だけではないIP活用

研究開発の対象はゲームソフトにとどまらない。任天堂はamiiboなどの関連商品や映像制作にも力を入れているほか、『スーパーマリオブラザーズ ワンダー』に登場する「おしゃべりフラワー」をモチーフにした玩具や、幼児向けブランド「MY MARIO(マイマリオ)」の展開も開始した。

さらに、ゲーム開発者向けサイト「Nintendo Developer Portal」を通じて、個人開発者も含めた世界中のクリエイター支援も継続している。

 

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任天堂株式会社
http://www.nintendo.co.jp/

会社情報

会社名
任天堂株式会社
設立
1947年11月
代表者
代表取締役社長 古川 俊太郎/代表取締役 フェロー 宮本 茂
決算期
3月
直近業績
売上高2兆3130億5100万円、営業利益3601億1700万円、経常利益5421億9600万円、最終利益4240億5600万円(2026年3月期)
上場区分
東証プライム
証券コード
7974
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