ソニーグループ、「PlayStation 5」の「26年度販売計画に必要なメモリは確保済み」と強調　メモリ価格高騰もハードウェアの損益は前年並みに

ソニーグループ<6758>は、本日(7月31日)開催の2026年度第1四半期決算説明会において、価格高騰が続くメモリ市場について、PlayStation 5(PS5)の2026年度販売計画に必要なメモリはすでに確保済みであることを明らかにした。メモリ価格の上昇はゲーム事業の収益性を左右する懸念材料となっているが、ハードウェア事業の利益計画に変更はなく、今後は追加調達の可能性も見極めながらインストールベースの拡大を目指す考えだ。

同社はゲーム&ネットワークサービス(G&NS)事業の説明の中で、「当年度販売予定台数に対するメモリー必要量の確保は完了しており、当年度のハードウェア損益が前年度並みになる計画に変更はない」と述べた。引き続きPS5ハードウェアの需要動向とメモリの追加確保の可能性を見極めながら、インストールベースのさらなる積み上げを図るとしている。

質疑応答でもメモリ価格への対応について質問が寄せられ、CFOの陶琳氏は「ゲームについては今年度分はすでに確保済みであり、業績見通しにも織り込み済み」と改めて説明した。ゲーム機向けだけでなく、テレビなどを含むET&S(エンタテインメント・テクノロジー&サービス)事業についても「大半は確保済みで、第2四半期中にはすべて確保できる見通し」と述べ、グループ全体で調達の目処が立っていることを明らかにした。

メモリ価格の高騰は、生成AI向けサーバー需要の拡大を背景にDRAMやNANDフラッシュ市場で続いており、ゲーム機や家電メーカーにとってもコスト上昇要因となっている。ソニーグループも、ET&S事業では「メモリー価格高騰の継続は重要な事業課題」と位置付けている一方、調達施策や設計変更、価格戦略によって利益水準を維持する方針を示している。

今回の説明からは、メモリ市況そのものへの警戒感は維持しつつも、少なくとも2026年度についてはPS5の販売計画への影響を最小限に抑えられるとの自信がうかがえる。需要動向を見ながら追加調達にも対応する姿勢を示したことから、今後の販売状況次第ではPS5のインストールベースをさらに積み上げる余地も残しているといえそうだ。

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