インターワークスは、12月24日、同社が実施した国内上場企業のソーシャルメディアの利用実態の調査結果を発表した。
この調査では、上場企業約3650社が対象に、ソーシャルメディア（Twitter, Facebook, Ustream, YouTubeのうち一つまたは複数）の利用実態を調べるというもの。
インターワークスの調査の結果、上場企業でソーシャルメディアを利用する企業数は、全上場企業数の約4.9％にあたる182社だった、とのこと。
182社のうち、もっとも利用されているメディアは、「Twitter」で、約95％にあたる173社だった。以下、「Ustream」43社、「YouTube」13社、「Facebook」9社と続いている。
また、上場企業社長3650人のうち、「Twitter」でつぶやいている社長は32人で、わずか0.8％だったという。
インターワークスでは、「2010年はTwitterを初めソーシャルメディアが本格的に広がり始めた年でしたが、上場企業における利用度合いは表記のとおり、まだ高いとはいえず、様子見の状況にあるといえます」としている。
なお、インターワークスでは、今回、これらのデータを盛り込んだ日本発・国内企業のソーシャルメディア情報検索サイト「BluePage.jp」（http://bluepage.jp/）をオープンしている。
