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サイバーエージェント、2019年国内動画広告の市場調査を実施

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サイバーエージェント<4751>は、12月3日、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研においてデジタルインファクトと共同で、国内動画広告の市場動向調査を行った。

本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出している。今回で6回目となる国内の動画広告市場の調査結果は以下のとおり。

<以下、プレスリリース>

・ 2019年動画広告市場の背景
・ 【1】 動画広告市場推計 <デバイス別>  (2018年-2023年)
・ 【2】 動画広告市場推計 <広告商品別> (2018年-2023年)
・ 動画広告市場の今後の見解

■2019年 動画広告市場の背景
ユーザーによるオンライン動画視聴の普及が進む中、良質な動画コンテンツの提供が広がり、よりユーザーの日常に寄り添ったものとなりました。また、動画広告も広く受け入れられるようになり、企業による動画広告の利用は一般的な手法として定着しました。
 
広告フォーマットにおいては、ソーシャルメディアを中心としたアウトストリーム型の動画広告の普及が一段と進み、また、動画コンテンツ内で再生されるインストリーム型の普及も進みました。これら広告フォーマットの動画化が進んだことで、より一層、安心・安全な動画広告の出稿環境の整備を求める広告主の要望が高まり、その配慮がなされた動画広告商品の需要は大きく増加しています。

また、ユーザーの年齢や性別などに合わせ、適切なコミュニケーションを図ることが出来る媒体の選択肢が広がりました。これらを背景に、2019年の動画広告市場は、引き続き高い水準で成長を遂げています。

【1】 動画広告市場推計・予測 <デバイス別> (2018年-2023年)



2019年の動画広告市場は、昨年対比141%の2,592億円に達する見通し。2020年には3,289億円、2023年には5,065億円に達する見込み。スマートフォン動画広告の需要は、昨年対比147%の成長を遂げ、動画広告市場全体の89%に。

2019年は、良質な動画媒体や動画コンテンツに配信される動画広告や、SNSにおける動画広告の需要が大きく増加し、ユーザーとの動画広告を通じたコミュニケーションにおいては、よりコンテンツとして受け入れられやすいクリエイティブを試行する取り組みが活発に行われました。

また、広告主が動画広告をより効率的に活用し、ユーザーとコミュニケーションを取るための広告配信手法や、広告効果を適切に計測するための環境整備も進みました。

これらを背景に、2019年の動画広告市場規模は、昨年対比141%となる2,592億円に達する見通しです。また、モバイル動画広告需要は昨年対比147%の2,296億円にのぼり、動画広告需要全体の89%を占める見込みです。

今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長をけん引し、2023年には5,065億円に達すると予想されます。

【2】動画広告市場推計・予測 <広告商品別> (2018年-2025年)



2019年は大手媒体を中心にインストリーム・インフィードなど主要フォーマットの需要が大きく増加。

2019年は、広告主にとって自社のブランドを毀損することのない、安心・安全な動画広告への需要が大手媒体を中心に大きく増加しました。特徴として、尺の短いフォーマットの利用が定着し、縦型フォーマットなど媒体の特性に合わせたフォーマットの利用が進んでいます。

また、大型スポーツイベントに合わせたライブ配信とタイアップした動画広告を取り扱うなど、ユーザーにとって身近なところで、動画広告を活用したコミュニケーションが見受けられました。ゲームやコミックなどのアプリケーション内で提供される動画リワードにおいては、有力なゲームアプリでの導入も進みユーザーに広く受け入れられ、その需要も増加しています。

動画広告は、媒体特性に合わせて最適な広告商品やフォーマットによる提供が行われており、広告主は、媒体特性に合わせた最適なクリエイティブによるコミュニケーションのあり方を試行する動きが見受けられます。

■動画広告市場の課題・今後
5Gの普及とともに、通信速度の高速化が進むことで、ユーザーのスマートフォンを中心とするインターネットコンテンツの視聴は、より動画中心へとシフトすることが予想されます。これに伴い、今後も新しい動画媒体や動画広告フォーマットが普及することで、広告主における動画広告を活用したプロモーション活動での選択肢はさらに広がることが期待されます。
 
さらに、安心・安全を前提とした適切な場所や適切なユーザーへの広告配信のほか、横断的かつ一元的な効果計測のニーズはますます高まっており、これらの取り組みが業界全体で進められることにより、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。

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企業情報(株式会社サイバーエージェント)

会社名 株式会社サイバーエージェント
URL http://www.cyberagent.co.jp/
設立 1998年3月
代表者 藤田晋
決算期 9月
直近業績 売上高3713億円、営業利益307億円、経常利益287億円、最終利益40億円(2017年9月期)
上場区分 東証1部
証券コード 4751

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