サンリオ<8136>は、5月13日、2022年3月通期の連結決算を発表し、売上高527億6300万円(前の期比28.6%増)、営業利益25億3700万円(前の期は32億8000万円の損失)、経常利益33億1800万円(同17億3100万円の損失)、最終利益34億2300万円(同39億6000万円の損失)と増収・黒字転換に成功した。
・売上高:527億6300万円(同28.6%増)
・営業利益:25億3700万円(同32億8000万円の損失)
・経常利益:33億1800万円(同17億3100万円の損失)
・最終利益:34億2300万円(同39億6000万円の損失)
緊急事態宣言の解除後、直営店やテーマパークの集客が回復、服飾や雑貨、トイホビー、ECなど事業全体が伸長したことが業績改善の主な要因となる。
国内では緊急事態宣言が全面解除となった10月以降、それまでコロナ禍の影響を受けていた同社直営店も集客が戻り、「おうち需要」で好調の服飾、雑貨関連、またアニメ、トイホビー、デジタル関連、EC事業と合わせ、事業全体の売上が伸長した。
またサンリオファン会員向けアプリ「Sanrio+」の会員数は昨年10月に100万人を突破した後も順調に推移し、3月末現在の会員数は113万人となった。
テーマパーク事業では、今年に入り新型コロナの変異株が急激に感染拡大した影響で入園者数が一時的に減少したが、通期では緊急事態宣言が全面解除した昨年10月以降に入園者数が大幅に回復したこと等により、売上が前期と比べ大きく伸長した。(サンリオピューロランドでは一日の入園者数の上限を設定している。)
海外では、欧州でのアパレルライセンシーとの取り組みが大きく伸長し、北米のライセンス事業では玩具メーカーとの取り組みが堅調に推移し、物販事業ではECの売上が伸長した。中国では、ほぼ全てのカテゴリーにおいて売上が好調で、その中で特にヘルス&ビューティカテゴリーが大きく伸長した。
なお、営業外収益に受取利息、投資事業組合運用益等を計上した。また特別利益として固定資産売却益38億円、特別損失として非連結子会社であるSanrio Brand Development Shanghaiに係る関係会社株式評価損11億円、代表取締役会長辻 信太郎氏の退任に伴う創業者功労引当金繰入額3億円等を計上し、法人税等15億円を計上した。
■2023年3月期の業績見通し前期
2023年3月期の業績は、売上高546億円(前期比3.5%増)、営業利益30億円(同18.2%増)、経常利益35億円(同5.5%増)、最終利益21億円(同38.7%減)を見込む。
・売上高:546億円(同3.5%増)
・営業利益:30億円(同18.2%増)
・経常利益:35億円(同5.5%増)
・最終利益:21億円(同38.7%減)
会社情報
- 会社名
- 株式会社サンリオ
- 設立
- 1960年8月
- 代表者
- 代表取締役社長 辻 朋邦
- 決算期
- 3月
- 直近業績
- 売上高203億1500万円、営業利益59億6400万円、経常利益63億7400万円、最終利益49億1600万円(2024年3月期)
- 上場区分
- 東証プライム
- 証券コード
- 8136