タイトーは、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定されたことを発表した。同社は今後も経営層と人事部門が一体となり、社員の健康増進に向けた取り組みを一層強化していく、としている。
健康経営に取り組む背景として、タイトーは「あらゆる世代の遊びが好きな人たちへ、エンターテインメント体験や空間を通じて、笑顔や新たな驚き、人とのつながりを提供する」というミッションを掲げている。
このミッションを実現するためには、社員一人ひとりが心身ともに健康で、安心して長く働ける環境が不可欠であり、それが生産性の向上と最高のパフォーマンスの発揮に繋がると判断。この考えのもと、2022年より健康経営の推進に向けた各種施策を本格的に開始した。
主な施策は以下の通りである。定期健診受診率100%を達成しているほか、万が一の再検査費用も会社が全額負担し、社員・パート全従業員の健康を最後までサポートしている。職場環境においては、クリーンな空気と健康を守るため、社内を『完全禁煙』とし、タバコのにおいや受動喫煙のストレスがない快適な職場環境を実現した。
また、メンタルヘルスサポートとして、心の不調のサインがあれば専門のメンタルヘルスサポートへスムーズに繋ぐ、『声の上げやすい』体制が整えられている。コンディションサーベイの実施では回答率82.6%という高い水準を記録。これは「声を上げれば会社がちゃんと見てくれる、対応してくれる」という社員と会社の信頼関係の証であり、上司には直接言いにくい悩みやコンディションの変化も気兼ねなく発信できる風通しの良さがあることを示している。
同社では、今回の認定を一つの通過点として捉え、これまでの取り組みをさらに発展させ、より実効性の高い健康経営を推進したい、としている。具体的には、女性の健康管理サポートや健康管理アプリの導入を通じて、社員が日々の体調や健康状態を把握しやすい環境を整える予定だ。
あわせて、社内健康イベントの実施や管理職向けのメンタルヘルス研修の強化にも取り組み、組織全体で健康を支える体制を一層充実させる方針である。社員一人ひとりが自律的に健康を維持・増進できる「真の健康経営」を目指し、心身ともにいきいきと働ける職場環境を構築することで、より良いサービス提供と企業価値の向上につなげていく。
なお、健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している企業を「見える化」することで、社員や求職者、関係企業や金融機関などから社会的な評価を受けることができる環境を整備することを目的に、日本健康会議が認定する顕彰制度である。
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