【ゲームエンタメ株概況(7/17)】半導体やメモリー市況の落ち着きへの思惑で任天堂などが買われる　株主価値向上施策などを発表の東京通信グループは反発

7月17日の東京株式市場では、日経平均は大幅続落し、前日比2694.42円安の6万4141.12円で取引を終えた。明日からの3連休を前にAI・半導体関連株の利益確定の売り物が先行し、一時は下げ幅4100円超に達する場面もあった。

こうしたなか、ゲーム・エンタメ関連企業をみると、登録されている96銘柄のうち、上昇は26銘柄(27%)、下落は64銘柄(67%)、変わらずは6銘柄(6%)で、下落した銘柄が多かった。

中で、半導体やメモリー市況の落ち着くとの思惑から任天堂<7974>やカプコン<9697>など家庭用大手ゲーム株が総じて買われた。

また、前日7月16日に株主価値向上に向けた資本政策と、筆頭株主トラストホールディングスによる保有方針を開示資料として発表した東京通信グループ<7359>が反発した。

ほか、SHIFT<3697>やボルテージ<3639>、東宝<9602>、タカラトミー<7867>などが買われた。

半面、IGポート<3791>は5日続落し、終値ベースで4ケタ大台を割り込んだ。

また、日本ファルコム<3723>やシリコンスタジオ<3907>、モイ<5031>などが売られた。

東証が本日（7月17日）から信用取引の増担保規制を行うと発表したmonoAI technology<5240>は続落した。

そのほか、ワンダープラネット<4199>やアピリッツ<4174>などの下げがきつい。