【IDCジャパン調査】10～12月の国内タブレット端末出荷台数は前年比2割増の223万台…iPadやWindows端末が好調　2013年通年では67％増

IDC Japanは3月11日、国内タブレット端末の2013年第4四半期（10～12月）、および2013年通年の出荷台数を発表した。

2013年第4四半期の国内タブレット端末の出荷台数は、前年同期比21.5％増の223万台となり、四半期ベースでは初めて200万台超の出荷実績となった。このプラス成長の要因は、アップル社の「iPadシリーズ」の出荷が好調だったこと、NTTドコモ向け4G回線付きアンドロイド端末の販売が安定して推移していること、そしてマイクロソフト社の「Windowsシリーズ」端末の出荷が急拡大したことなどが挙げられる。

同四半期期におけるベンダー別出荷台数シェアは、「iPad Air」を中心として出荷台数を伸ばしているアップルが38.6％を獲得。グーグルの「Nexusシリーズ」を出荷しているエイスース社が15.4％のシェアを獲得して第2位、個人および法人市場向けに対してWindowsタブレットの出荷台数を増大したマイクロソフトが第3位となった。また、4G回線付きアンドロイドOS搭載の端末で出荷台数を伸ばしている富士通が、第4位にランクインしている。
 

2013年通年のタブレット端末の出荷台数は前年比67.2％増の743万台。個人市場向けでは低価格帯モデルに限らずハイエンド端末の出荷も増加、法人市場向けでは年間を通してiOS端末の買い替え需要とWi-Fi対応の新規需要が堅調であった。

ベンダー別では、1年を通して「iPadシリーズ」で高いシェアを維持したアップルが、シェア43.8％で第1位の座を維持。第2位は、同年第4四半期のシェア順位と同様、エイスースが17.1％を獲得してランクインした。第3位以下の順位については僅差ながらも、Windows端末の出荷増でシェアを伸ばしたマイクロソフトがトップ3入り。アマゾン、そしてソニーが続く結果となっている。
 

 

今後の見通しに関して、IDC Japanのシニアマーケットアナリストである木村融人氏は「2014年の上半期にNTTドコモがiPadの販売を開始すると見込んでおり、同市場におけるiOSの占有率はさらに上昇する可能性が高い。また法人市場においては、特に教育分野でタブレット需要が拡大していく可能性が高い」と述べている。

なお、今回の発表について、IDCが発行した「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」」にその詳細がまとめられている。