ソニーG、2022年3月期におけるPS5販売台数は1480万台超　強い需要に対する供給不足続く　PS4の2年目を上回ることが目標

ソニーグループ<6758>は、2022年3月期におけるゲーム＆ネットワークサービス分野における業績見通しについて、売上高が前期比9.1％増の2兆9000億円、営業利益が同5.0％減の3250億円を見込む。業績予想の前提について、同社CFOの十時 裕樹氏（写真）がハードウァアとソフトウェア、ネットワークサービスに分けて説明を行っていった。

まず、ハードウェアは、PS5への非常に強い需要に対し、供給数が十分に追いついていない状況が続いていることに加えて、半導体を中心としたデバイスの供給制約が続くと想定されるため、PS5の目標販売台数をPS4導入2年目の1480万台に設定した。「部材を確保して目標を上回るように努めたい」（同社）。

 

利益については、PS5の収益性改善と周辺機器を含むハードウェア全体では年間ベースで前期と同水準を想定しているそうだ。前期においては、製造コストを下回る戦略的な価格設定を行ったことによる損失が発生していた。販売台数は大きく増えるが、損失は前期並みになるという想定のようだ。

続いてソフトウェアについては、今年3月におけるプレイステーションユーザーの総ゲームプレイ時間がコロナ禍の影響がなかった昨年同月比で20％増と引き続き好調を維持しているとし、引き続き強いユーザーエンゲージメントを継続できると想定しているという。

またソフトウェア売上の売上想定は、第1四半期こそ全世界的に都市のロックダウンがなされていた前年同期を下回るが、第2四半期以降は前年同期並みまたはそれを上回る見通し。

最後にネットワークサービスについては、前期のような巣ごもり需要による会員数の大幅な拡大は見込んでいないが、プレイステーションPlusの有料会員数の維持・拡大を目指すとした。
 

続いて費用面では自社制作ソフトアのさらなる強化を目的に、自社スタジオにおける開発費や人材費用などを200億円増やす考え。一方で、それ以外の領域における費用については売上増加に伴うコスト増を抑制し、前年度並みでマネージメントする計画だという。

また、ソフトウェア強化に向けて外部スタジオへの出資や協業にも引き続き取り組む。『アサシン クリード』の生みの親ジェイド・レイモンド氏が設立したHaven Entertainment Studiosとの協業やEpic Gamesへの追加出資のほか、グループ横断的に取り組んでいるゲームのソーシャル・プラットフォーム化にも挑戦するという。