【ゲーム株概況(1/28)】自社株買い発表のモバイルファクトリーが後場急伸　国内証券の目標株価引き下げが相次いだサイバーエージェントは小幅続落

1月28日の東京株式市場では、日経平均は4日ぶりに反発し、前日比547.04円高の2万6717.34円で取引を終えた。前日までの3日間で下げ幅が1400円に達していたこともあり、寄り付きから自律反発狙いの買いが先行した。

そうした中でゲーム関連株の動きを見てみると、モバイルファクトリー<3912>が後場に入って急伸した。モバイルファクトリーは、前場引け後に2021年12月期の決算を発表するとともに、発行済株式総数の4.8％にあたる40万株、5億円を上限とした自社株買いを発表したことが材料視されたようだ。

また、決算関連では、前日27日に第3四半期決算を発表したドリコム<3793>も買われた。第4四半期に新作2本のリリースを控えていることや、ウェブトゥーン参入の展望などが市場の関心を集めているもよう。

ほか、カプコン<9697>が反発し、ソニーグループ<6758>やNJHD<9421>なども買われた。

半面、Aiming<3911>やモブキャストHD<3664>、アピリッツ<4174>の下げがきつく、東映アニメ<4816>は第3四半期決算と同時に2022年3月期通期の業績予想の再増額修正を発表したものの、目先材料出尽くしとみた売り物に押された。

大和証券が投資判断「1」を継続したものの、目標株価を2900円から2500円に引き下げたほか、岩井コスモ証券は投資判断を「B+」から「B」に格下げし、目標株価を2200円から1700円に引き下げたサイバーエージェント<4751>は小幅続落した。