ソニーグループ、第1四半期のゲーム事業は営業益32％増の652億円と大幅増益　円安効果とPSPlus＆自社タイトルの拡大で　Bungie構造改革費用を吸収

ソニーグループ<6758>は、この日(8月7日)、第1四半期におけるゲーム&ネットワークサービス分野（G&NS分野）の業績について、売上高が前年同期比12.0％増の8649億円、営業利益が同32.5％増の652億円と増収増益を達成したことを明らかにした。「プレイステーション5」のハード販売が減少したものの、為替の円安や自社制作のゲームソフトの販売増、PlayStation Plusなどネットワークサービスの増収が寄与した、としている。

種類別の売上を見ると、ハードウェアが同21.7％減の1463億円、パッケージソフトが同15.5％減の206億円、デジタル販売が同7.5％減の1418億円と減収となる中、アドオンコンテンツが同37.2％増の2908億円、ネットワークサービスが同28.0％増の1593億円と大きく伸びた。

PlayStation Plusについては、付加価値の高いプランへの誘導や、「プレイステーション5」のインストールベースの積み重ねによるアクティブユーザー数の増加などが背景にあるとした。アクティブユーザー数は、6月には前年同月比7％増の1億1600万人と好調だった。

ちなみに、アドオンコンテンツについては質問が出ており、「ファーストパーティが若干あるが、ほとんどがサードパーティによるもの」(十時 裕樹社長)となる。

費用面では、グループ会社のBungieが従業員の解雇など構造改革を実施したことで関連費用を計上することになったものの、増収効果で吸収し、増益を達成したという。

Bungieは、『Destiny2』の開発・運営のほか、新しいライブサービスタイトルの開発にリソースを集中しつつ、管理機能やその他のタイトルについては他のプレイステーションスタジオに移管したとのこと。十時社長は、「高品質で素晴らしいゲーム開発に集中してもらう」と同時に、組織構造の変革を通じてより良い体制の構築を目指すとした。