IDC Japanは、3月18日、スマートフォン、タブレット、PCなど国内モバイルデバイス市場の2014年～2018年の予測を発表した。発表によると、2014年の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年比2.1％減の5507万台となる見通し。Data Communicationを除く内訳は、スマートフォンが前年比1.0％減の3002万台、タブレット市場は同18.3％増の937万台、PC市場が同13.9％減の1344万台になるという。また2018年における国内モバイルデバイス市場は6257万台まで拡大すると見込み。その内訳は、スマートフォンが3691万台、タブレットが1020万台、PCが1351万台と予測しているという。
【国内モバイルデバイス出荷台数予測、2013年～2018年】
Source: IDC Japan, 3/2014
2014年のスマートフォン市場は、個人市場では既存スマートフォンユーザーの買い替え需要が中心となるほか、通信事業者各社のiPhoneへの販売注力によって他のOS端末の販売促進が停滞することから、一時的に出荷減となるとみているという。一方、法人市場は従来型携帯電話からの置き換え需要により継続的に拡大する。2013年～2018年のスマートフォン法人市場の年平均成長率は27.1％と予測している。
また、タブレットの家庭市場は2014年も順調に拡大するが、2016年以降は買い替え需要中心のサイクルに入る一方、法人市場は業種特化型の需要に加え、商品説明やプレゼンテーション用途での拡大や、教育分野での広がりも期待され、2013年～2018年のタブレット法人市場の年平均成長率は19.7％と予測しているという。
PCの法人市場は、2014年はWindows XP関連特需の反動が出て前年比16.9％減となり、2014年の国内モバイルデバイス市場マイナス成長の大きな要因となる。2018年は、2013年のWindows XP関連特需のPCの買い替え需要が発生し、法人市場としては拡大期となるが、家庭市場は2014年以降も漸減基調となるため、2013年～2018年のPC市場全体での年平均成長率はマイナス2.9％になるとの見方を示した。
IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション グループマネージャーの敷田 康氏は「国内モバイルデバイス市場は、今後個人／家庭市場が減速する一方、ビジネスモビリティ領域に大きなビジネスの成長機会が生まれることは間違いない。２０１４年は、ハードウェアだけでなく、ソリューションとしての差別化、付加価値化を図るための投資が加速される年になる」とコメントしている。
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