カプコン、遊技機事業が販売台数2.7倍と大きく伸び最高益の立役者に　ゲームは大型1本もDLとリピートで増益、販売本数2550万本　新型コロナの影響は？

カプコン<9697>は、2020年3月期の決算発表記者会見の模様を公開し、パチンコ・パチスロ機器を扱うアミューズメント機器事業が最高益更新の立役者になったことを明らかにした。説明にあたった取締役専務執行役員最高財務責任者（CFO）の野村 謙吉氏によると、「新鬼武者 DAWN OF DREAMS」が好調に推移したことにより、前の期の実績7200台を大きく上回る2万台の販売を記録したという。新機種は1タイトルのみだったが、同セグメントの営業利益は、前の期の26億円の赤字から20億円の黒字となった。

ゲームソフトを手掛ける主力のデジタルコンテンツ事業についても堅調だった。この期において、大型タイトルは1タイトルを発売したのみで、前の期の3タイトルから減ったものの、ゲームソフトの販売本数は20万本増の2550万本と前年並みを確保したという。売上高は27.8％のマイナスとなったが、営業利益は3.6％増の241億円と増益を達成した。1本当たりの販売価格は低下したものの、「ダウンロード販売比率とリピート販売の比率が上がったことで、減収を上回るコスト削減を達成した」という。

また、アミューズメント施設については、売上高が9.5%増の120億円、営業利益が10.5％増の12億円だった。新型コロナウイルスの影響で一部店舗で時短営業もしくは休業措置をとったことで、3月は単月で昨年対比で70％になるなど苦戦したものの、通年ではプラスとなった。2021年3月期については、不透明感はあるものの、コスト削減を行い、通年では収支トントンを目指しているとのこと。

なお、2021年3月期は、売上高が前期比4.2％増の850億円、営業利益が同11.7％増の255億円と増収増益を見込む。新型コロナウイルスの影響が懸念されるところで、様々な取り組みを行っているものの、どうしても不透明感が残ってしまうのは致し方ないところだろう。

主力のデジタルコンテンツ事業では、自宅待機や在宅勤務を併用しているため、ゲーム開発においても戦力ダウンが一部出ており、新作の大型タイトルの開発に影響する可能性があるとした。今期中に発売する予定の大型タイトルについては、開発工程を見直し、いろいろな工夫を施しながら当期中の発売を目指しているとのこと。

また、アミューズメント施設については、1機種のみの発売を下期中に販売することを想定しており、販売台数は2万台を若干下回る可能性があるという。ただ、新型コロナウイルスの影響については、「全国的にホールオペレーターの多くが自粛している状況で、いつ営業を再開するのか、そして新機種への需要動向がどうなるのか、不確定な要因がある」とした。