ソニーG、第3四半期のゲーム事業は売上高8%減の8133億円、営業益15％増の929億円　ハード販売減、ソフトも減収に　PS5採算改善、物流費と広告費低下も増益要因

ソニーグループ<6758>は、この日(2月2日)、第3四半期(10～12月)のゲーム & ネットワークサービス分野の決算について、売上高が前年同期比7.9%減の8133億円、営業利益が同14.9％増の929億円と減収・増益だったことを明らかにした。

同社では、ハードウェアと周辺機器の売上が減少したことに加えて、サードパーティと自社制作のゲームソフトの販売減などが響き、減収となったとした。

ハードウェアの販売を見ると、「プレイステーション4」が前年同期の140万台から20万台に、「プレイステーション5(PS5)」も450万台から390万台にそれぞれ減少した。

 「プレイステーション5」については、需要が旺盛ではあるものの、半導体などデバイスの供給制約があること、そして、新型コロナウイルスの感染拡大による物流の混乱などでそれに見合った供給ができていない、とした。

ただ、営業利益については2ケタの増益を達成した。「PS5」の供給不足によって広告宣伝費や物流費を抑えられたことや、「PS5」の採算改善、為替などの要因がプラスに働いたとのこと。

続く2022年3月通期の業績予想について、売上高を2兆9000億円から2兆7300億円に引き下げる一方、営業利益を3250億円から3450億円に引き上げた。

「PS5」の年間販売目標を1480万台から1150万台に引き下げたことによる。ハードの供給不足が続く中、広告宣伝費や物流費などの販管費が低下する見通しで、売上が減り、利益が伸びる見通しとなる。