ソニーG、ゲーム事業の26年3月期決算は営業益11％増の4632億円と最高益　円安とネットワークサービス好調で　27年3月期はさらなる更新を見込む

ソニーグループ<6758>は、この日(5月8日)、2026年3月期の決算発表で、ゲーム事業を展開するゲーム&ネットワークサービス分野の売上高が前の期比0.3%増の売上高4兆6856億円、営業利益が同11.6％増の4632億円と過去最高益を更新したことを明らかにした。子会社Bungieの減損損失など一時費用がなかった場合は45％増益になるとのこと。

同社では、「PlayStation5(PS5)」の年度の販売台数が250万台減の1600万台と減少したものの、サードパーティソフトウェアや採算性の高いネットワークサービスが増収となった。また為替の好影響も増益要因となったという。

3月のプレイステーション全体の月間アクティブユーザー数は前年同月比1％増で同期間における過去最高となる1億2500万アカウント、第4四半期の総プレイ時間は前年同期比1％増とユーザーエンゲージメントは堅調に推移したとのこと。

製品別の売上を見ると、収益シェアの大きいハードウェアが16％減ったものの、デジタル販売とネットワークサービスが2桁伸びた。PlayStationVRなど周辺機器の減収もマイナス要因となったようだ。

【売上の内訳】
・ハードウェア:9,444億円(16.6%減)
・パッケージ販売:1,251億円(3.3%増)
・デジタル販売:10,557億円(11.1%増)
・DLC:13,596億円(1.4%増)
・ネットワークサービス:7,631億円(13.9%増)

続く2026年3月期は、売上高が前期比6％減の4兆4200億円、営業利益が同30％増の6000億円と引き続き減収ながら最高益を見込む。『Marvel's Wolverine』や『SAROS』などファーストパーティタイトルの販売増加が見込まれることや、前期に計上したBungieの減損損失がこの期は計上されないため。

なお、決算説明会では、次世代プラットフォームに向けた投資の増加も織り込んでいることも明らかにした。その後の質疑応答ではメモリー市況に絡んで次世代機についての質問が出たが、「現時点で時期や価格が決まったものはない」が、「メモリー価格は2027年も高止まりし、需給が逼迫したままではないかという予想が大多数。そうした前提で、ハードウェアの他の部分でどれだけコストを下げられるか、あるいは「売り方」でどのような工夫ができるか、ビジネスモデルも含めてあらゆるシミュレーションを行い、最適解を考えていきたい」と述べた。

PS5のハードウェアについては、合理的な価格で調達可能なメモリ数量に基づく台数の販売を計画しており、その損益は2026年3月期と同程度を見込んでいるという。「効率的な価格で調達可能なメモリー数量に基づいた台数の販売を計画しており、その損益は2025年度と同程度となる見込み。今後も状況の変化に合わせて、販売台数やプロモーションプランなどを柔軟に見直し、損益への影響をマネージしていく」とした。

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