KADOKAWA、26年3月期のアニメ・実写映像事業は営業損失4億6500万円と赤字転落…新規作品の比率上昇で売上低下、スタジオ投資強化で短期的な採算悪化も

KADOKAWA<9468>の2026年3月期のアニメ・実写映像事業は、売上高が前の期比5.6％減の482億5600万円、営業損失4億6500万円（前の期は営業利益47億2900万円）と減収・赤字転落となった。

アニメについては、新たな人気シリーズ育成を企図した新作アニメの構成比が高く、既存の人気シリーズ最新作をはじめとして大型作品が貢献した前年から1タイトル当たりの売上規模が縮小した。

他方、実写映像についてはメディアミックスによる劇場新作は貢献したものの、前年に劇場公開済み作品の二次利用収入が大きかった前の期の反動減が発生し減収となった。

利益面では、前の期から比較して、収益性の高い国内・海外配信許諾やグッズ・ゲーム化許諾の減収が響いたことに加えて、短期的な収益性の悪化で損失計上するに至ったという。

さらに昨今、アニメ原作の不足が指摘されるようになってきたが、有力原作の確保に向けた競争とともに、アニメスタジオの制作ラインの獲得競争が厳しくなっており、制作原価が高騰しているという。売上成長を上回るペースでコストが上昇しており、短期的には収益性を圧迫したそうだ。

このため、中長期的な視点から戦略投資を行い、グループスタジオにおける制作体制の拡充を急ピッチで進め、内製率の向上などを通じてヒットIPを持続的に創出しクオリティの高いアニメを安定的に提供できる、高収益モデルへの移行を目指している。

2027年3月期は、売上高が前期比21.4％増の586億円、営業利益は5億円と黒字転換を計画している。