【インタビュー】生成AIは日本のアニメ業界をどう変えるのか DLE小野亮CEOが語る“本当の課題"

木村英彦 取締役 編集長
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生成AIの進化に伴い、アニメ制作へのAI活用に注目が集まっている。SNSでは「ジブリ風」「新海誠風」といった画像や動画が日常的に投稿され、「AIでアニメを作れる時代が来た」と語られることも増えた。

一方で、実際の制作現場ではAI活用は限定的にとどまっている。ディー・エル・イー(DLE)<3686>代表取締役社長CEO・CCOの小野亮氏(写真)は「AIで動画マンを置き換える」という議論に懐疑的な見方を示す。

 

■AIアニメを巡る期待と現実

近年、中国や米国を中心にAIによるアニメ制作ツールの開発が活発化している。日本でもアニメ業界の人材不足や制作スケジュールの逼迫を背景に、AI活用への期待は大きい。しかし小野氏は、現場で求められるレベルにはまだ達していないと指摘する。

海外AI企業からは、中割作業をAIで代替する提案も相次いだという。しかし、監督や作画監督が求める表現を実現できるほどの精度には至っておらず、「このシーンなら使える」という限定的な用途にとどまっているのが現状だ。

さらに、動画工程はアニメ制作費全体の中でも比較的単価が低い。仮にAIで代替できたとしても、制作費削減効果は限定的で、場合によってはAI導入コストの方が高くつく可能性もあるという。

 

■AIを入れるべき場所は“絵を描く工程"ではない

小野氏が強調するのは、AIを活用すべき場所は作画工程ではなく、その前後に存在する膨大なコミュニケーションコストだという点だ。アニメ制作では設定資料の作成、監修資料の整理、製作委員会向けの企画書作成など、多くの事務作業が発生する。さらに製作委員会の組成には半年から1年以上かかるケースも珍しくない。

「本来3年かかるプロジェクトのうち、かなりの部分が調整作業に費やされている」と小野氏は指摘する。

生成AIを活用すれば、資料作成や情報整理、合意形成にかかる時間を大幅に短縮できる。こうした効率化によって生まれた余力を制作現場へ還元することで、コストを抑えながら品質向上も実現できるという考えだ。

 

■動画マンを失えば、日本アニメの強みも失われる

小野氏がAIによる動画工程の代替に慎重な理由は、単なるコストの問題ではない。動画マンは将来の作画監督や演出家、監督を育てるための重要な育成プロセスでもあるからだ。

動画工程をAIに置き換えれば短期的には効率化できるかもしれない。しかし、その結果として人材育成の土台が失われれば、日本アニメが長年築いてきた制作力そのものが弱体化しかねない。

「新卒にいきなり課長をやらせるようなもの」と小野氏は例える。

この問題は、シナリオライターなど他のクリエイティブな職種にも言えることだという。小野氏は近年、AIが作成したシナリオをそのまま持ち込むケースが増えていると指摘する。

ストーリーの意外性や、身体的な体験に基づく面白さ、ときめき、気持ち悪さなどが乏しいという質的な問題もさることながら、本来必要な執筆経験や試行錯誤を経ていないため、出力された内容の良し悪しを判断せずに提出されるケースが想定される。

実際に「これはAIに書かせたのだろう」と感じるシナリオを目にする機会も増えているというが、問題はAIを使ったことではなく、その内容を評価する能力が育っていないことにある。

「書く経験がなければ、AIが出してきたものが面白いのか面白くないのか判断できない。下積みを飛ばしてしまえば、最終的に品質を見極められる人材も育たなくなる」

AIによって効率化できる領域は確かに存在する。しかし、創作の基礎となる経験や技能まで代替してしまえば、長期的には業界全体の競争力を損なう可能性がある。

小野氏は、AI活用の是非ではなく、「どの工程で使うべきか」が重要だと強調する。

 

■日本アニメの競争力は“週刊漫画"にある

海外勢によるAI活用については警戒感も示した。中国や韓国、東南アジア諸国では、日本アニメに追いつくためAI技術への投資が進んでいる。しかし小野氏は、日本アニメの本当の強みは制作技術だけではないと語る。その根幹にあるのが、日本独自の漫画文化だ。

週刊漫画誌を中心とする巨大な創作エコシステムが存在し、そこから新たな作品や才能が次々と生まれている。50~60年かけて培われてきたこの土壌こそが日本アニメの競争力の源泉であり、簡単に模倣できるものではないと強調した。

 

■AIは脅威ではなく道具

小野氏はAIそのものを決して否定しているわけではない。むしろ、制作現場を支えるためのツールとして積極的に活用すべきだと考えている。

ただし、それはアニメーターを減らすための道具ではない。

「手作りであること」に価値がある日本アニメの強みを守りながら、バックオフィスやコミュニケーションコストを効率化するために使うべきだというのが現在の結論だ。

AIがアニメ制作に本格的に浸透する日は来るだろう。しかし少なくとも現時点では、「AIがアニメを作る」のではなく、「AIがアニメ制作を支える」という姿の方が現実に近いのかもしれない。

株式会社ディー・エル・イー(DLE)
https://www.dle.jp/jp/

会社情報

会社名
株式会社ディー・エル・イー(DLE)
設立
2001年12月
代表者
代表取締役社長CEO・CCO 小野 亮
決算期
3月
上場区分
東証スタンダード
証券コード
3686
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