【決算レポート】カプコン、9月中間は大型タイトルの反動減で減収減益 『MHサンブレイク』は社内計画上回る 旧作・DL販売拡大 アミューズメント関連復調


カプコン<9697>が10月26日に発表した第2四半期(22年4月~22年9月)の連結決算は、売上高490億6700万円(前年同期比29.9%減)、営業利益218億9500万円(同24.3%減)、経常利益229億9600万円(同22.6%減)、最終利益161億4200万円(同27.4%減)と減収・減益という結果となった。

・売上高:490億6700万円(同29.9%減)
・営業利益:218億9500万円(同24.3%減)
・経常利益:229億9600万円(同22.6%減)
・最終利益:161億4200万円(同27.4%減)

 

同社では、前年同期に発売された新作大型タイトル(『バイオハザード ヴィレッジ』とみられる)の反動減の影響があった、としている。アミューズメント施設やアミューズメント機器が復調したものの、全体をカバーするには至らなかったようだ。

 

主力のゲーム事業を見ていくと、大型の新作タイトルの発売がなかったこともあり、新作の販売本数は同20.4%減の525万本と落ち込んだ。

他方、『モンスターハンターライズ:サンブレイク』が440万本と社内計画以上の販売となったことや、PCの旧作の拡販に注力したことで、デジタル販売・リピート販売が伸びた。旧作は、同21.6%増の1605万本、ダウンロード販売は同40.3%増の1950万本と増加した。

なお、『モンスターハンターライズ』は、『モンスターハンターライズ:サンブレイク』とのセット版の投入や継続的な価格施策により、全世界での累計販売本数が1100万本を突破。『モンスターハンター:ワールド』や『デビル メイクライ 5』も好調だった。

 

このリピート販売の成長要因について、同社では、定期的に実施している期間限定セール販売の効果があったほか、グローバルでの販売地域およびユーザー数の拡大に注力してきたことが主な要因との分析を行った。いわゆるコロナ禍による巣ごもりの影響は限定的とみているという。実際、コンシューマゲームの売上推移を見ると、コロナ以前から伸びていたことが確認できるだろう。

 

このほか、アミューズメント施設は、まん延防止等重点措置の全面解除による来店客数の回復に加えて、既存店の効率的な運営、新業態での出店効果、アミューズメント機器は『新鬼武者2』と『バイオハザード RE:2』がヒットしたことでそれぞれ収益が伸びた。

 

各セグメント数字は以下のとおり。

■デジタルコンテンツ
・売上高:360億6200万円(同39.7%減)
・営業利益:218億2600万円(同27.8%減)

■アミューズメント施設
・売上高:73億2300万円(同29.7%増)
・営業利益:6億7700万円(同84.1%増)

■アミューズメント機器
・売上高:30億2300万円(同87.6%増)
・営業利益:17億2100万円(同343.4%増)

■その他
・売上高:26億5700万円(同9.4%減)
・営業利益:12億5800万円(同8.2%減)


■2023年3月期の業績見通し
2023年3月期の業績は、売上高1250億円(前期比13.6%増)、営業利益500億円(同16.5%増)、経常利益500億円(同12.8%増)、最終利益500億円(同12.1%増)、EPS3万6500.00円を見込む。

・売上高:1250億円(同13.6%増)
・営業利益:500億円(同16.5%増)
・経常利益:500億円(同12.8%増)
・最終利益:500億円(同12.1%増)

 

計画に対する進捗率は、売上高39.3%、営業利益43.8%、経常利益46.0%、最終利益32.3%となっている。

・売上高:39.3%
・営業利益:43.8%
・経常利益:46.0%
・最終利益:32.3%

 

株式会社カプコン
http://www.capcom.co.jp/

会社情報

会社名
株式会社カプコン
設立
1983年6月
代表者
代表取締役会長 最高経営責任者(CEO) 辻本 憲三/代表取締役社長 最高執行責任者(COO) 辻本 春弘/代表取締役 副社長執行役員 兼 最高人事責任者(CHO) 宮崎 智史
決算期
3月
直近業績
売上高1259億3000万円、営業利益508億1200万円、経常利益513億6900万円、最終利益367億3700万円(2023年3月期)
上場区分
東証プライム
証券コード
9697
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